企業メンタルご担当者様向け情報「積極的ストレス対処法を、導入していくことで社員のストレスは消えていく」
★中小企業を応援する（株）オンリーストーリー様に取材していただき、WEBに弊社紹介記事を掲載していただきました。
★現在、９／２（土）にビジネス雑誌プレジデントのＷＥＢ版雑誌である、プレジデントオンラインに、私の記事「うつ、メンタル不調を解決する脳科学心理療法」の記事が４回シリーズで連載されています。
編集部から連絡があり、非常に多くの方に読まれているようです。興味あったら読んでみてください。
■４回目原稿（２０１７年９月２５日（土））
■３回目掲載（２０１７年９月１６日（土））
■２回目掲載（２０１７年９月９日（土））
■１回目掲載（２０１７年９月２日（土））
現在、専門家をはじめ多くの方々がうつ、メンタル不調は「寛かい」はできても解決できないと思っていますが、きちんと解決できるのですよ、ということをビジネスマンたちに伝えたいなと思い、書きました。
＜以下からブログ本文＞
厚生労働省は、平成２８年度の「過労死等の労災補償状況」を発表しました。それによると、精神障害による労災補償請求件数は１５８６件で、前年比７１件の増加だそうです。
このうち、未遂を含む自殺件数は前年比１件減の１９８件だそうです。
業種別の請求件数によると、一番多いのが「医療・福祉」の３０２件、製造業が２７９件、卸売・小売業が２２０件の順に多いとのことです。
私はもともと東京都医師会の委員を４年間やっていたこともあり、また現在も福祉・介護企業、製造業、小売業とのお付き合いが多いので、実感として厚労省のこの発表のことがわかります。
それにしても、医療・福祉の世界はほかの業種と比べてある意味、医師と最も関係の深い業種と思いますが、この分野で精神障害による過労死の労災請求件数が多いとは、とても困った現象なのではないでしょうか。
なぜなら現在、ストレスチェックで多くの企業で医師がかかわっていますが、彼らの業種でもっとも過労死の労災請求件数が多いのです。
弊社顧問・筑波大学名誉教授・宗像恒次博士の研究では、同博士が昔厚労省の研究機関にいたとき、日本の医師の中でももっともメンタルヘルスが悪いのは、精神科医だという調査結果を明らかにしたことがあります。
患者との関係が難しいことが原因だったとのことです。
医療・福祉の業種でももちろんストレスチェックや医師面談もやっているし、セルフケア・ラインケアの研修などもやっていることでしょう。でも、セルフケア、ラインケアで患者との人間関係ストレスが消えるかどうかは、私ははなはだ疑問です。
弊社としては、つぎのような提言をしたいなと思います。
「マイナスをゼロにする対策から、マイナスをプラスにする対策の実施」
セルフケア・ラインケアという、現在、多くの企業で行われている対策は、私たちストレス科学の分野では、消極的対処法といいます。
マイナスレベルをゼロレベルへともっていくもので、緊張を緩和するというようなものです。
これではなく、マイナスをプラスレベルに持っていく、積極的ストレス対処法を社員全員が身に着けませんか、ということです。
多くの企業では、ストレスの原因は人間関係に起因するものは多いでしょう。対お客様、対職場の人間関係、など。
先ほどの精神科医のように、対人間関係のストレスは、消極的対処法に見られるような緊張緩和、ストレス緩和、などのようなものでは解決できません。
よりストレスの原因にアプローチし、人間関係が苦手ではなくなる、積極的対処法をとることを広くお勧めしたいな、と思います。
積極的対処法とは、いわゆるその人の性格的課題を解決する、というようなものです。
こうしたセルフソリューションをスキルを社員がもつことによって、「苦手な人が苦手でなくなることで」はじめて高ストレス者は消えていくものだと思います。
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2017/12/13
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