山本潤一メルマガ「”自立度”の誤解を解けば、テレワークの生産性向上、とうつ、メンタルは改善できる」
<新着情報>
5/26(火)16時15分~18時40分 ZOOMセミナー
『メンタルを改善するだけで企業の生産性が上がり
業績が急拡大する5つのポイント』セミナー
日本メンタル再生研究所 代表取締役 山本 潤一 氏 × 岡田 有史
https://www.mentalsaisei.com/
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【日 時】
2020年5月26日(火) 16時15分~18時40分
zoomのミーティングルームは16時オープン予定です。
途中参加、途中退出ご自由です。
【アクセスリンク】
zoomのURLはお申込み確認のメールにてご案内いたします。
※対面でのセミナー開催が可能となった場合は、
改めて会場をご案内いたします。
【受講料】
○通常価格 8,000円
○事前振込価格 6,000円
※5月25日(月)の15時までにお振込をいただく方が対象となります
○年間音声会員の方 無料ご招待
【当日お話する可能性のある内容】
○社員のモチベーションをUPさせる方法
○ヒトの課題が起きる原因
○社員が辞めない会社を創る方法
【お申し込みはこちらから】
https://exe-marketing.com/club/1206/
または、弊社の「お問い合わせフォーム」へ。お問い合わせも以下のフォームへ。
★中小企業を応援する(株)オンリーストーリー様に取材していただき、WEBに弊社紹介記事を掲載していただきました。
★現在、9/2(土)にビジネス雑誌プレジデントのWEB版雑誌である、プレジデントオンラインに、私の記事「うつ、メンタル不調を解決する脳科学心理療法」の記事が4回シリーズで連載されています。
編集部から連絡があり、非常に多くの方に読まれているようです。興味あったら読んでみてください。
■4回目原稿(2017年9月25日(土))
■3回目掲載(2017年9月16日(土))
■2回目掲載(2017年9月9日(土))
■1回目掲載(2017年9月2日(土))
<以下からブログ本文>
昨日夕方、全国的に緊急事態宣言が解除されました。皆さんの会社でもいよいよ本格的に動き始めるのではないでしょうか。
ところで、約2か月のテレワーク生活は、ビジネス上でいろいろな変革を引き起こしたのではないかと思います。
企業によっては、こんな広いオフィスはもういらないのではないか、という話が浮上してきたり、または、
会社にそもそも出社しなくてもいいのではないか、という意見が出てきたところもあるのではないでしょうか。
テレワークが長期間続いたために、社員にメンタル不活性化からくる生産性低下の問題が起きた会社は多かったのではないでしょうか。
「ちょっとしたことが聴けなくて仕事が進まない」「部屋にいると仕事に集中できない」「なんとなく悶々として、仕事に身が入らない」「指示がないので、どうしたらいいかわからない」など。
これら以外にも、様々な課題が起きたのではないでしょうか。
実は、これらの問題はこちらの診断テストで言うと、原因が明確です。それは、
「自立度が低い」
からです。日本人は、対人依存性が高い、という傾向があります。
まわりの顔色を気にして、自分の都合を言うことを抑え、周りに察しを求めることで自分自身の判断、行動を決定しているため、
周りの顔色がよくわからない状況では、自分自身で物事を自己決定することに慣れていないためです。
依存性の強さがテレワークの問題を引き起こしているのですね。ただ、一点注意点があります。
この自立、とか、自己責任、というのは、小泉・竹中内閣が登場してきたときに、とつぜんクローズアップされてきた言葉ですが、
日本人を欧米人、特にアメリカ人のように、自己決定、自己責任を取らせる人材に変えていこうというような思惑の中で、企業もこういうスローガンが急速に浸透したものです。
結論として言えば、この自己決定、自己責任型人材育成は、企業の中では見事に失敗したと思います。
その後、うつ・メンタル不調の増加、パワハラの増加、離職増、エンゲージメント低下、関係の質の低下、など、職場でどんな問題が勃発したか、を見れば、
自立、自己責任、を追及した結果、企業の中で人はどうなっていったかが、よくわかると思います。
しかし、私は完全に間違いだったと言うのではありません。ある視点を欠いていた、ということ言いたいと思います。
つまりやりすぎた、ということです。
日本人は、たとえば自立度を表す、弊社の診断テストである自己抑制型行動特性尺度の得点は、20点満点中9.8点であり、これは、かなり「周りの顔色をを気にする」パーソナリティであることを意味します。
これに対して、私が調べたところ、アメリカ人のこの診断テストの平均点は、3~4点です。
このテストが6点以下というのは、自己決定力が非常に高いことを意味します。
しかし、日本人では6点以下の人は約10%しかいないのです。約9割の日本人をアメリカ人のようにしようとした、のが、先の
「自立せよ」「自己責任をとれる人間になれ」という人材育成スローガンです。
何が言いたいかというと、極端なスローガンだったということです。
日本は、相互依存の人間関係がうまく行く、のです。
相互依存とは何か。
自己抑制の点は、たしかにある程度は改善された方が良いことはよい。なぜなら、ある程度の自己表現は必要だからです。しかし、
働きがいが高いと感じている社員が多くいる企業を表彰する、GPTW、つまりGreat Place To Work という制度で3年連続1位をとっている企業の数値を見ても、
自己抑制型行動特性尺度の点は、さほど低くはなく(さほど自立的な人がいるわけではなく)、むしろ、情緒支援認知度という「わかってくれる人がいるか」という認知テストの得点が、非常に高い、のです。
つまりこれは何を意味しているかというと、
「言えなくても、わかってくれる人がいる」という認知が高い職場、いわゆる「察してくれる職場」が、日本では
生産性が高く、働きがいが高い、ということになります。
ここが長年、日本が「自立」「自己責任」という、グローバリストたちによって喧伝されたスローガンに踊らされて見失ったポイントと思います。
日本人は、相互依存できる人間関係がある職場がもっとも機能し、生産性が高い。
テレワークで成案性が落ちた職場は、もともと「相互依存する人間関係」がない職場なのです。察してくれる、いわゆる愛情深い人間関係がない職場なのです。
グローバリズムが日本を席巻した1990年以降、この視点が長年、なかったために日本の職場はある意味、めちゃくちゃになりました。
しかし、図らずも、GPTWで3年連続1位をとる企業の社員はどのようなパーソナリティをしているのかという事実が、私たちに日本人は本来何を目指して人材教育をしていくべきなのかを教えてくれていると思います。
私たちすべてが、自己抑制型行動特性が6点以下のように、何でもバンバン言える周りの目を全く気にしない人間になる必要はありません。もちろんそうできる人はそれは素晴らしい性質です。
でも、組織とはたった一人のスーパースターで動くわけではないのです。
相互依存の人間関係を作る事、これが日本企業の生産性を高め、うつ、メンタル不調を減らすものなのです。
実は、5/26(火)に、「職場を幸せにすることで、数値を向上させる」というテーマで私が講演いたします。ZOOMセミナーです。現在35名の経営者が参加することになっております。
今度は生産性向上に焦点を当てますが、基本的には根底にはメンタル活性化、幸福度向上マネジメント、相互依存の人間関係、などのテーマが流れております。ご興味あったらご参加ご検討ください。
参加者は経営者が多い会となりますが、それに準する方でももちろん参加可能です。
<新着情報>
5/26(火)16時15分~18時40分 ZOOMセミナー
『メンタルを改善するだけで企業の生産性が上がり
業績が急拡大する5つのポイント』セミナー
日本メンタル再生研究所 代表取締役 山本 潤一 氏 × 岡田 有史
https://www.mentalsaisei.com/
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【日 時】
2020年5月26日(火) 16時15分~18時40分
zoomのミーティングルームは16時オープン予定です。
途中参加、途中退出ご自由です。
【アクセスリンク】
zoomのURLはお申込み確認のメールにてご案内いたします。
※対面でのセミナー開催が可能となった場合は、
改めて会場をご案内いたします。
【受講料】
○通常価格 8,000円
○事前振込価格 6,000円
※5月25日(月)の15時までにお振込をいただく方が対象となります
○年間音声会員の方 無料ご招待
【当日お話する可能性のある内容】
○社員のモチベーションをUPさせる方法
○ヒトの課題が起きる原因
○社員が辞めない会社を創る方法
【お申し込みはこちらから】
https://exe-marketing.com/club/1206/
または、弊社の「お問い合わせフォーム」へ。お問い合わせも以下のフォームへ。
または、弊社のお問い合わせは以下のフォームから。
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弊社のメンタル診断テストを用いて、職場の働きがい、幸福度を向上させながら、うつ、、メンタルも改善していく、というニーズが増えてきました。
こういったキャリア診断テスト導入や、その後の教育対策に、ご興味あったらお問い合わせフォームから問い合わせをどうぞ。
弊社は、日本で唯一、本人が無自覚な感受性を担っている脳内の情動発電装置である「扁桃体」にダイレクトの働きかけて、うつ、メンタル不調の原因である、慢性ストレスを解決し、心理課題を生産性向上、働き方改革へ解決ていくサービスを提供している会社、です。
2020/05/25