メンタルトレーニングの現場から最新情報

企業メンタルご担当者様向け情報「健康心理学から見る、メンタルセルフケアの考え方とは」

 最近、よく報道されていることですが、日本のビジネスマンは他の先進国のビジネスマンと比べて非常に幸福度が低いのです。

 こんなに物質的に恵まれているし、こんなに犯罪も少ない国に住んでいるのに、幸せと感じているビジネスマンの割合が非常に低い、のです。

 健康心理学の立場から言うと、これは非常に「不健康」なことです。精神健康度が低い。

幸せじゃない心の状態でずっと仕事を続けていると、いつか身体の病気にかかるでしょう。つまり、健康心理学の立場から見ると、今、病気があるかないかと言うことが、健康であるとかないとか、そういう問題ではないのです。

 今、幸せだなあと感じる、精神健康度が高い生き方、働き方ができているかと言うことが問題なのです。

 ではなぜ、多くの日本人は、今、幸せではない、と感じているのでしょうか。ここで健康心理学は、ある明確な確信を持っています。それは、

もともと私達日本人は、「他者への依存性が強い」からです。どういうことか。

 これは弊社顧問の筑波大学名誉教授・宗像恒次博士が開発した、パーソナリティ診断テストにより明確になっています。対人依存度と言う、他人に「察してほしい」という、度合いの強さを測定する診断テストの得点が、日本人は非常に高いのです。

 察しを求める度合いの強さとは、こういうことです。言わなくても自分の本音の気持ちを汲み取ってってほしい、という心理と言えば分りやすいでしょうか。

 これが高いとどうなるか。日本語って、はっきり言わないですよね。語尾を濁して、察してくれることを期待するような言い方をします。

 「あれの件ですが、どうですかねえ・・・・」みたいな言い方です。

「あの件ですが、無理そうですか。それとも、脈はありそうですか」と率直に質問せずに、「どうですかねえ・・・」と、そこにある不安に配慮してもらう事を期待する言い方をする。

 これが察しを求める言い方です。

で、昔の日本企業は、察してくれる人はたくさんいたのです。だから安心して依存できた。

別の言い方をすると、自己決定しなくて済んだ、ということです。結論のリスクを自分自身で背負う、ことをせずに済んだ、ともいえると思います。

でも、今、日本人は昔ほど、察してくれないのです。個人主義はさらに進んだとか、いろいろあると思いますが、職場などでは、他人のことなどかまっていられない、という人が増えましたよね。

 そんな環境変化があるのに、日本人の対人依存度のパーソナリティは、変わっていないのです。ということは、不安が強くなるのです。

 察してほしい、と強く願っているのに、察してくれるかどうかはわからない、ということだけは感じているとどうなるでしょうか。不安になりますよね。

 これでは幸福感を感じられないでしょう。

解決策とは? いろいろありますが、そのうちの一つをご紹介すると、それは、察しを求めるのではなく、自分自身の要求を自分で表現する、という生き方・働き方をする事。

 たとえば、わかってほしい、と察しを求めて待っているのではなく、そう望んでいるのならわかってもらえるように発言し、動く、と言うことなのです。

 そうするとたとえ結果としてわかってもらえなかったとしても、自分の気持ちに正直に動けた自分を認めることができ、ほめることができる。わかってほしい、と待っているだけだと、わかってもらえなかったら、全部だめになるけれど、自分から発言し動くというのは、最悪でも自分自身は自分を認めてあげられる。つまりゼロにはならないのです。

 どちらがメンタル対策として有効か、わかりますよね。

後者の人の方が圧倒的にメンタル不調になりにくいし、なったとしても再発しにくい。

 こういう心理教育を行うことが、健康心理学なのです。

こう考えると、今までのメンタル対策とは全く違う視点が見えてくることでしょう。

健康経営、というものも今までとは全く違う視点が見えてくることでしょう。 

 厚労省のンタルへルスHP「こころの耳」では数ある心理療法の中で、唯一”メンタルヘルスカウンセリングを行うカウンセリング”と紹介しされているものです。個人カウンセリング、ラインケア、セルフケア教育、またはヘルスカウンセラー育成教育、に関心持っていただける方は、以下からお問い合わせください。既存のメンタル対策と組み合わせ、再発0%の上場企業のような結果をあなたの会社で出すことは可能です。

2016/06/12

企業メンタルご担当者様向け情報「健康心理学に注目すると、新しいメンタル対策が見えてくる」

 このたび健康心理療法士という資格を取得いたしました。

弊社顧問である、筑波大学名誉教授・宗像恒次先生が会長をされている、学会認定の資格です。この資格は、厚労省の「こころの耳」では、ヘルスカウンセラーとして紹介されているものです。

 「健康心理」を支援する心理療法士です。健康心理、と聞いて皆さんは何を連想するでしょうか。

 すこし話は変わりますが、今、健康経営、という言葉が多くの企業の注目をあびています。

 今のところ、多くの企業は健康経営とは、早めに健康診断を行うとか、ウェアラブルの機器を導入するとか、そういう方面が脚光を浴びています。

 でも、です。

どう思いますか? 健康って、「病気にならないこと」が、健康なのでしょうか? 今、病気じゃないかどうかをチェックすることが健康ですか? 皆さんはどう思いますか?

もちろん、これは大事ですね。でも、これが全部ではない。

 私が取得した健康心理療法士では健康とはこのような定義をしています。

「健康とは、あるがままの自分を生かし精神健康度の高い生き方、働き方を送っている事」

 今、幸せだなあ、という気持ちで毎日を送れているかどうか、と言うことなのです。

 病気があるかどうかは、実はそんなに関係ないのです。

WHOは健康の定義に関して、スピリチュアル、と入れていますが、スピリチュアルと言うのがまさに、このことを意味しているのです。

 今、病気があるかないとか、そういうことではなく、今、幸せだなあと感じられる生き方をしているのかどうか、と言うこと。

企業は、病気があるかないか、ということはたしかに重要でしょう。でも、もう一方で、生き生きとして働いてほしいわけですよね。生産性を向上してほしいので。

 病気があるかないかと言うこともそうでうが、精神健康度が高い人をほしい、と言うことはないでしょうか。モティベーションがあがるから。

 精神健康度を高めるうえで重要になるのは、ストレスを上手に活用できるスキルを持っているかどうか、ということです。

 同じ残業をしても、ある人は何でもないのに、ある人はうつっぽくなるというのは、明らかにストレスに対する対処能力が違うわけです。

 ストレスとは、もともとは良くも悪くもない、中立なものです。医療はどうしても悪い意味で使うので、なんとなく一般的には悪い意味で受け取られていると思います。

 オリンピック選手は、練習ですごいストレスを自分にかけますね。これは悪くないでしょう。

 活用できるスキルがある人にとっては、ストレスは良いことなのです。

仕事で成長してほしい、という人には、ストレスをかけませんか? 期待しているから。

 それなのに、ストレスチェックでストレスが高い、と判定されて、医師面談をして職場環境改善をせよ、という報告書が提出されたら、企業は改善しなければなりません。

 これってどうでしょうか? 

 人材は育ちますか?

 もちろん、これが必要になる人もいるのです。最終的には、経営者と人事部が、医師の判断にお任せにするのではなく、自律的に「教育的な」判断をすることが重要になることだと思うのです。

 精神健康度を日々高めるスキルを教える、ということです。

このことが大事だと思います。昔の企業は、このことをあえてスキルなどと言わずに教えていたのですね。人間力の知恵として。

 しかし、今、職場からこういう知恵がなくなってしまってきているからこそ、私達、健康心理療法士のお役目があるのではないかと思っています。

 少し前に、日本でもベストセラーになっった、スタンフォード大学で博士号を取得した、ケリー・マクゴニカルという方の、「ストレスを力に変える教科書」と言う本がありますが、この方の専門は、「健康心理学」です。

 健康心理学、とは、ストレスは病気だ、という従前の概念とは違い、ストレスは扱い方によって、力に変えていくことができる、という新しい学問なのです。しかし、日本では弊社顧問の宗像博士が、30年以上前から研究して普及している、心理学なのです。

 メンタルヘルス対策の新しい可能性を感じませんか?

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2016/06/05

企業メンタルご担当者様向け情報「ストレスチェックを意味あるものに巣rために、心理的セルフケアを」

  高ストレスという判定が出る人とは、そもそもどういう人なのでしょうか。

私達、プロ心理療法士の立場から言うと、それは「セルフイメージ」が低い人なのです。

もっとシンプルに言うと、自分のことをどう「見ているか、と言うことなのです。

自分は大丈夫だ、と思えている人はそもそもうつやメンタル不調になりのくいということです。

一方、自分なんかだめだ、と感じてる人はうつ、メンタル不調になりやすい。

自己評価がどうなのか、と言うことなのです。

これは何となくご理解いただけるのではないでしょうか。

そして、さらにあまり知られていないことを言いましょう。自己評価が高い人には2種類あります。後者がメンタル不調に強いのです。

 前者とは、周りに支援されている人、です。

周りに支援されている人はメンタル不調になりにくい、というのはなんとなくわかっていただけるでしょう。でも、こういう人は、転勤すると、メンタルが揺らぎやすい。

 支えられていてセルフイメージをたもっているので、支えてくれる人がいなくなると崩れるのです。

もう一方の人とは、支えてくれる人がいようがいまいが、自己評価が高い人です。こういう人は、環境要因に関係なくメンタルは大丈夫なのです。

 企業としてはこういうひとがほしいいのではありませんか?

どうしたらこういう人が育てられるのか。それは、対人依存度という心理テストが低い人なのです。

 相手に「察しを求める」度合いが低い人が、自己評価がい低い人なのです。相手に、過度に依存しないからです。

「対人依存」の得点が高い人は、相手の顔色をうかがってから、自分自身の行動を決めようとします。

まわりの様子を見てから、自分自身の行動を決めようとします。もちろん周りの状況確認は大事ですが、対人依存の得点が高い人はこれをやりすぎるのです。

よく、会議になると誰も発言しない、などと言うことがありますね。周りの顔色をうかがっているからなのです。対人依存の得点が高いことを表します。

どうすれば解決できるのか。いろいろありますが、一つは自分の性格をよく分析して、どういう言い方なら、相手に伝わりやすいのかそれを学ぶことです。

自分では伝わっていると思っても、相手から見ると、何を言っているのかがわからない、と言うことはよくあります。

こういう体験をたくさん積んでいると、自分自身の思いをきちんと伝えるのがこわくなります。

相手の顔色を気にするようになるのですね。

 こういうことは義務化されたストレスチェックではわかりませんが、もし本格的にメンタル対策をとりたいならば、ストレスチェックとは別のタイミングでこういう性格分析を導入されることをお勧めします。

そして、その後の解決策として、このようなトレーニングを導入されるのとをおすすめします。

厚労省のンタルへルスHP「こころの耳」では数ある心理療法の中で、唯一”メンタルヘルスカウンセリングを行うカウンセリング”と紹介しされているものです。個人カウンセリング、ラインケア、セルフケア教育、またはヘルスカウンセラー育成教育、に関心持っていただける方は、以下からお問い合わせください。既存のメンタル対策と組み合わせ、再発0%の上場企業のような結果をあなたの会社で出すことは可能です。

2016/05/29

企業メンタルご担当者様向け情報「ストレスチェックを意味あるものに巣rために、心理的セルフケアを」

 そろそろ多くの企業では、ストレスチェックを実施する時期が来ているかもしれません。もうすぐ実施の時期と言う企業もあるかと思いますので、セルフケアに関する話題を書きたいと思います。

 結論から行くと、「ストレスチェックを意味あるものにするために。心理的視点からのセルフケアを導入しませんか」と言うことです。

 実施される予定のストレスチェックによっては、簡単なセルフケアの解説がついているものもあると思います。セルフケアには2種類あることをご存知でしょうか?

 1種類目は、医療的セルフケアで、2種類目は心理的セルフケアです。

医療的セルフケアとは、医療の視点から見たセルフケアです。

多くの場合、睡眠とたっぷりとりましょう、とか、適度に運動しましょう、とか、ゆっくりお風呂に入りましょう、とか、朝、太陽の光を浴びましょう、とか、そういう内容が多いかもしれません。

 これはこれで大切です。しかし、もう一つの心理的セルフケアとは、もうすこしその人のストレスの原因である、パーソナリティの部分に深く基づいたセルフケアアドバイスをします。

 ストレスとは、その人の「性格要因」から発生する、と言うのは何となくご理解いただけるでしょう。同じ残業をやっても、別に何ともない人もいれば、調子悪くなる人もいるわけでですから。

 心理的セルフケアとは、その部分jに踏み込んだアドバイスをするのです。

 たとえば、義務化された57項目のストレスチェックには、周りからの「支援」について尋ねている項目があります。上司からの支援はあるか、とか、同僚からの支援はあるか、などです。

 多くの方は、支援のない職場がメンタル不調の原因だ、というようい感じるかもしれません。

 ところが心理的セルフケアアドバイスの視点から言うと、支援があまりない、と答える人は、「支援認知度」が低い、という本人の認知の問題があるのです。むしろこちらが非常に大きい要因です。

 この認知が低い人は、周りがいくら傾聴してくれても、支援されているとは、感じにくいのが特徴です。なぜ、感じにくいかと言うと、これは筑波大学の研究で明らかですが、本人が「感情を抑圧している」からなのです。

 感情を抑圧している人は、支援認知が低いことがわかっているのです。

 つまり、お風呂にゆっくり入りましょう、運動しましょう、というような医療的セルフケアは大事ですが、もっと本質的な原因部分に踏み込むならば、感情を抑圧している、と言う部分にセルフケアアドバイスを行うことが大切になるということがお分かりいただけると思います。

 かつて弊社が某企業で40人に対して「感情表現」の研修を行った時、終了後、支援認知度の心理テストの得点が、3ポイントほど上昇した経験があります。自分の感情を表現すると、まわりから支援されている、という認知が上昇するのです。

 メンタル不調のリスクが低下するのです。これって便利だと思いませんか?

 こういうことはたぶん、まだあまり知られていないと思います。感情を表現することに対する、セルフケアアドバイスが必要だということになりますね。

 弊社はこういう個人面談や集合研修を行ったり、Eラーニングを作ってるのです。

医療はどちらかと言うと、症状が出た後の対処に得意分野があります。弊社は、症状が出る前の、心理予防が得意なのです。ストレス対策ですね。ストレスによってメンタル不調がおきますので。

 ストレス対策の根本は、性格分析と感受性を変えるアドバイスなのです。

 企業の人事の方は、この双方の使い分けによってセルフケアを実施していくと、せっかくかけてお金を無駄にせず、有効な対策をとれるのではないかと思います。

 こういう分野での依頼が多くなってきました。

 心理的セルフケアご興味ある方は、下記のお問合せフォームから資料をご請求ください。

厚労省のンタルへルスHP「こころの耳」では数ある心理療法の中で、唯一”メンタルヘルスカウンセリングを行うカウンセリング”と紹介しされているものです。個人カウンセリング、ラインケア、セルフケア教育、またはヘルスカウンセラー育成教育、に関心持っていただける方は、以下からお問い合わせください。既存のメンタル対策と組み合わせ、再発0%の上場企業のような結果をあなたの会社で出すことは可能です。

2016/05/25

企業メンタルご担当者様向け情報「既存のメンタル対策に疑問を持つ医療人が増えてきています」

 弊社の顧問である、筑波大学名誉教授・宗像恒次博士が運営している学会では、弊社がメンタル不調者に行っている、脳科学心理セラピーを実践できる人を育成しています。

 一般にはほとんど知られていませんので少し概要をご紹介すると、会員は約1500人くらいいて、その95%は医師、歯科医師、保健師、薬剤師、看護師、などの医療人です。

 私は思うのですが、こんなに医療人に学ばれている心理療法も珍しいのではないかと思います。ここで学んでいる医療人達は、既存のメンタル対策の限界を感じてきている人たちだ、と言うことです。

 医師は約100人が宗像博士の指導の下、学んでいます。

 こうした流れはいろいろなところで広がっていると最近感じています。先日、一般社団法人「自然治癒力学校」と言うことろが主催するセミナーに参加したのですが、ここは私達とは違ったアプローチの心理療法を行っているところで約200人くらいが参加していました。

 びっくりしたのは、80%以上が医療人だったということです。そしてさらにびっくりしたのは、「自分はうつだったのだけれど、この手法で解決しました」という医師がたくさんいた、ということです。

 何が言いたいのかと言うと、今、ストレスチェックが義務化され、高ストレス者は自分から手を挙げれば医師の面談を受けられるという仕組みになっていますが、既存のメンタル対策、つまり薬や病院型リワーク、傾聴カウンセリングを主流とする現在の方法では、限界を感じ始めている医療人がたくさん出始めている、という流れになっているということです。

 若い医師たちにこの傾向は顕著のように思います。私と同じ心理療法を学んでいる医師たちも、40代までの若い医師が多いです。

 当然、医療人がこのようになってきているのは、患者側の意識の変化を察知していると言うことも大きいと思います。

 ストレスチェック後、手を挙げれば医師面談を受けると言う仕組みが「お上の鶴の一声」で、決定しました。

 そこで行われるのは、たぶん一般的なアドバイスと、薬を飲むようにと指導される、というようなことだと思いますが、このやり方に対して国民自身がすこじづつ限界を感じ取るのではないかと言うことです。

 どれだけの人々が自ら手を挙げるのかと思いますが、自ら手を挙げない人の中には、会社には情報を知られたくない、という気持ちの他に、既存の対策に限界を感じ取っているからこそ手を挙げないという社員も、少なからずいるのではないかと思うわけです。

 企業に導入されているメンタル対策だけを見ていると、大きな流れが見えなくなりますが、一歩違う視点で見てみると、まったく違う視点でメンタル対策を考えようとしている医療人たちがたくさんいる、という現実を目の当たりにするからです。

 そしてこういう医療人たちが、一般市民に情報発信をしているのです。そして、彼らはアメリカでは、心理職がかなりかかわることで良い結果が出ていることをよく知っています。

 そしてこの流れは、彼ら医療人たちが、患者のニーズの変化を目の当たりにしてきているからです。

 企業としては、せっかくお金をかけるのですから、意味あるメンタル対策を行いたいと言う気持ちがあるでしょう。

 意味あるものにするための一つの方法が、現在、医療人たちに学ばれている最先端の心理療法ではないかと思います。

 弊社が行っている心理療法は、その一つです。ご興味ある方は資料などをご請求ください。

厚労省のンタルへルスHP「こころの耳」では数ある心理療法の中で、唯一”メンタルヘルスカウンセリングを行うカウンセリング”と紹介しされているものです。個人カウンセリング、ラインケア、セルフケア教育、またはヘルスカウンセラー育成教育、に関心持っていただける方は、以下からお問い合わせください。既存のメンタル対策と組み合わせ、再発0%の上場企業のような結果をあなたの会社で出すことは可能です。

2016/05/17

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