企業メンタルご担当者様向け情報「行動変容支援としてのメンタル対策を考えると、何が大事かがわかる」
＜新着情報＞12/10(火)15時～17時。無料公開セミナー開催。
弁護士、司法書士、社労士、税理士、行政書士、などの士業の集まりで業界最大手企業で、約10,000社の顧客を持つみらいコンサルティング株式会社様が主催で、この度、山本が講師を務めさせていただきます。対象は、経営層、またはそれに準ずる方々。
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★中小企業を応援する（株）オンリーストーリー様に取材していただき、WEBに弊社紹介記事を掲載していただきました。
★現在、９／２（土）にビジネス雑誌プレジデントのＷＥＢ版雑誌である、プレジデントオンラインに、私の記事「うつ、メンタル不調を解決する脳科学心理療法」の記事が４回シリーズで連載されています。
編集部から連絡があり、非常に多くの方に読まれているようです。興味あったら読んでみてください。
■４回目原稿（２０１７年９月２５日（土））
■３回目掲載（２０１７年９月１６日（土））
■２回目掲載（２０１７年９月９日（土））
■１回目掲載（２０１７年９月２日（土））
＜以下からブログ本文＞
私が約25年にわたって学び続けてきたストレス学、別名ヘルスカウンセリング学は、筑波大学名誉教授・宗像恒次博士により研究され、開発されてきたものですが、今まで数万人にも及ぶ医療従事者の方々に学ばれてきました。
それはなぜかというと、医療にかかわったとこがない一般の方はあまりご存じないかもしれませんが、医療には長年未解決になっているある大きな課題があるからです。
このことがメンタル対策とも関係しますので、今回はこのことについて書きます。
それは、何かと言うと、
「慢性疾患患者との間では、治療関係が成立しない」という問題です。
これはどういうことかというと、たとえば、生活習慣病を例と取るとわかりやすいと思いますが、
たとえば、暴飲暴食をして糖尿病や高脂血症になった人がいたとして、医師、看護師、保健師、栄養士の方々は、なんとか治そうとして、あれこれ一生懸命にかかわるのですが、肝心の本人の自ら治そうというモティベーションは非常に低いのです。
これはあなたが生活習慣病を持つ当事者でないとなかなかわからないかもしれなせんが、生活習慣病はその名の通り「生活習慣」を変えないと治らないのであり、いくら、医療従事者の人が、
「ビールをのんじゃダメ」「甘いものを食べすぎてもだめ」「飲み会の後にラーメン食べてはだめ」「寝る直前に炭水化物をとっちゃダメ」
と言っても、患者側はなかなか治そうとしないのです。メタボと言われて、医療従事者に「少し食べるのを減らしてください」と毎日言われたら、どう思いますか？
「うるさいなあ、いいじゃん」みたいに思う人が多いのです。
メタボ指導の世界では、保健師や看護師、栄養士の方々が、行動変容支援をどうやったらいいのか、実は非常に悩んでいます。
その結果、医療従事者側がブチ切れる、または燃え尽きる、という問題が実は、医療の世界では長年深刻な問題となっていたのです。
そこで、「自ら治そうとしない」彼らとどうかかわったらよいのか、つまり慢性疾患患者の行動変容支援とはどうあるべきなのか、ということで、宗像教授のストレス学、またはヘルスカウンセリング学を学ぼうと、非常に多くの医療従事者が学びにきた。
こういう経緯があるのです。
頭ではわかっているのに、その行為を止められない（食べてしまう） というのは、基本的にそこには慢性的なストレスがあるからであり、そのイライラ、悲しみ、不安、恐さなど、そうした無自覚のストレス感情が、気晴らし食いをさせるのであり、食べた後の爽快感が忘れられない、という心理状態を作ってしまうのです。
このストレス感情を解決支援をするメンタルトレーニング法を患者に実施することで慢性疾患改善に成功した、という研究論文が医療従事者からたくさんは発表されてきた。
食べるという行動を何とかしようとするのではなく、わかっているのに食べてしまう背後にあるストレス感情に焦点を当て、その解決支援をする。
これが私が学んできたストレス学、ヘルスカウンセリング学の歴史なのです。
今、医療の分野では沢山のメンタル対策が実施されていると思います。
リハビリ勤務、休職、薬物療法、リワーク、など。
これらが本当に効果があるのであれば、うつ、メンタル不調はもっと減るのではないでしょうか。ではなぜ、減らないのか。
これを行動変容支援の理論に当てはめると、こうなります。
そもそも、メンタル不調の方は、自分を治そうというモティベーションがきちんとあるのか。
きわめて低い、と感じませんか？。
公益財団法人 東京市町村自治調査会発行の「自治調査会ニュースレター」2019年11月号のP24に、「メンタルヘルス不調者の職場復帰対応」という記事が出ています。
これは、東京の市町村に勤務する公務員向けに出されているニュースレターです。
この記事に中に、こんな記述が出てきます。
「リワークやリハビリ勤務については、本人が主体的に行っているケースは少なく、やらされている感だけであまり効果がありません」
生活習慣病の支援の現場で起きていることと同じなのです。主体的に治そうというモティベーションが低い人相手に医療が一生懸命になっている。しかし、効果が出ない。
ある意味、当たり前ですね。本人が「やらされ感」で受けているのですから。主体的な改善意欲が低いのですから。効果が出るわけがありません。
弊社には、全国からうつ、メンタル不調で調子が悪くなってきている、ビジネスマンが個人的に申し込んできます。自腹で費用を払いますから、ある意味、真剣です。
だから約16時間の個人指導で相当改善するのです。
会社にいる、うつ、メンタル不調者は自腹でお金を払うわけでもないし、会社に言われたから受けに来る。という非常に受け身的なのです。
これでは改善するわけがありません。
なぜ、メンタル不調になっているのか。そこには、慢性ストレスをためやすい原因があるのです。それは、周りの人の顔色に非常に敏感な感受性を持つという本人のパーソナリティの課題です。
それを解決したいと思うかどうか、本人の選択なのです。よってストレスの立場から、原因をきちんと説明し、これを改善したいと思うからば解決できる、ときちんと説明することが必要です。
そのことで、原因がはっきりしているがゆえに、本人はそれだったらやってみようと思うのです。
何が原因か、どうすればよいのか、がはっきりしないのに、やろうとは思わないのですよね。
まさに医療の生活習慣指導とはそうなっているのです。御社の、医療のメンタル指導は、何が原因で、何をすれば改善するのか、きちんと説明されていますか？
ないままに、リワークをやってください、リハビリ勤務をやってください、精神科に行ってください、あそこに行って、こちらに行って、と言っても、ただたんに「やらされ感」で動いているだけで、それでは改善しないでしょう。
何度もうつ、メンタル不調を繰り返すでしょう、当たり前ですよね。
それを作っている、慢性ストレスが原因なのです。自主的に取り組んでほしいなら、原因を明確にすることが大切なのです？
そう思いませんか？
よって、自ら手を挙げる人には
弊社が行っている、ストレス診断テストにご興味がある方は、弊社にお問い合わせください。
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2019/12/02
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