企業メンタルご担当者様向け情報「現場リーダーに経営者視点を身に着けさせることで、生産性は向上し、うつメンタルは改善する」
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★現在、９／２（土）にビジネス雑誌プレジデントのＷＥＢ版雑誌である、プレジデントオンラインに、私の記事「うつ、メンタル不調を解決する脳科学心理療法」の記事が４回シリーズで連載されています。
編集部から連絡があり、非常に多くの方に読まれているようです。興味あったら読んでみてください。
■４回目原稿（２０１７年９月２５日（土））
■３回目掲載（２０１７年９月１６日（土））
■２回目掲載（２０１７年９月９日（土））
■１回目掲載（２０１７年９月２日（土））
＜以下からブログ本文＞
私の仕事は毎日様々な経営者に会い、メンタルにまつわるいろいろな話をすることです。１９８９年に会社を設立してそれ以来ずっとそうしてきましたので、もう何千人の経営者に会ってきたかわかりません。
経営者は部下（特に現場リーダーに対して）に関する様々な課題を抱えているものですが、それらの課題＝悩みを一言で言うと、次のようなことばで集約できるのではないかと感じています。
それは、
部下（現場リーダー）には、「もっと経営者視点を持ってほしい」
ということです。どういうことか。たとえば、話の中によく出てくるのが、
１．もっと利益視点で仕事をしてほしい。売り上げだけ上げればいいってもんじゃない。
２．この仕事をどのような時間の中で仕事をすると、会社は存続できるのかという視点を持ってほしい。１と共通する部分がありますね。
３．自分の仕事を作り出す、という目線を持ってほしい。与えられた仕事をやるだけでは会社の未来が危ういことを実感してほしい。
４．今の会社の次のビジネスは何か、という視点を持ってほしい。
など。
こういうことを言う経営者は非常にたくさんいるのです。
気持ちはよくわかります。私も、規模は小さいとは言え、経営者として同じことを考え、30年もやってきたからです。
しかし、実は、それは非常に無理な望みをしているとも言えます。なぜか。
それは、私は人材教育、メンタル教育の仕事を30年以上やってきて、こういう経営者の部下への要望は、実は非常に困難なことであるということが、経営者にはなかなか見えずらくなっているということが、わかるからです。
経営者、特に創業経営者と、勤め人である部下＝現場リーダーの差を一言で言うと何かというと、それは、
「自己対話力」
だと思います。経営者というのは、常に新しい壁、悩み、課題とぶち当たります。答えがあるわけではない、悩みです。
その時は、自分自身に問いかけているのです。
「これはどうするか？」「答えは何か？」「どっちの選択がベストか？」「どちらに進むと、より自分の本質、社員の本質に合っているか」「答えが見えない今、何をすべきか」・・・など。
自問自答を繰り返すのです。
もちろん、ただ座禅して座って考えるのではなく、たくさんの人と会ったり、本を読んだり、ＤＶＤを見たり、メルマガを読んだり、情報収集は様々だし、そして時には一人になって、布団の中で、
自分と対話して、ひらめきを得る、のです。
こういうことを皆、やっています。
私も３０年間、規模は小さいながら経営者として、たくさんの自己との対話をしてきました。
答えなき道を進んでいかなければならない今は特にそうです。
自分自身との対話から生まれた、直感に基づく確信、に基づいてどの経営者も意思決定して進んでいるのです。
しかし、勤め人＝部下はそういうことをしている人はごくわずかです。これは、そういうことをしていないから人として劣っているとかそういうことではなくて、それは、役割の差、立場の差、であるのです。
勤め人は、多くの場合、与えられた仕事をすることが使命ですから、そこに道なき道を選択しなければならないというような局面にはあまり遭遇しないため、自己対話をあまりする必要はないとも言えるのです。
だから、「自分の頭で考えろ」「自律的に判断せよ」「前例にとらわれるな」と言っても、それは部下にとってはなかなか難しいのではないかと思います。
自己対話による、直感を生み出すということをそもそも部下はあまりする習慣を持っていないので、このこと自体が非常に難しいのです。
私だって３０年もそういうことをやってきたからこそ、経営者の話はよくわかるし、今では私もどんな局面が来ても乗り越える自信があるのは、この３０年間の自己対話の積み重ねがあるからです。
ここに経営者がなかなか見えずらい、ポイントがあるように思います。
では、部下には経営視点を持ってもらうことは無理なのか、というと、実は私は一つやり方が残されていると思っています。それは、
たった一人でやる自己対話ではなく、グループの中で行う自己対話、です。
たった一人で自分で対話せよ、というのはなかなか難易度が高い。でも、複数人でグループでやるのは、それほど難しくはないのです。
もちろん、ただ単に集まって好き勝手に話し合ってもそれは無理です。一定の手法があるのです。
この一定の手法を、私は弊社顧問・筑波大学名誉教授、宗像恒次博士が開発した、ＳＡＴ法という対人支援法で２５年間学び続けてきました。
ＳＡＴとは、Structured Association Technique =構造化連想法 の略で、一定の構造化された手順を駆使することで、複数の人々に自動的に、自己対話と連想＝ひらめきによる、気づきを起こさせる手法なのです。
日本で独自に生まれた、心理療法のテクニックです。
これを駆使することで、複数の部下に自己対話を起こさせ、そのことで気づきを生ませることが可能です。
気づきが起こると、人は自立的に行動し始めます。
いくら上司があれやれこれやれ、と言っても人が自発的には動きません。自分の中に、「気づき」が起きたとき、人は自発的に動き始めるのです。
これこそが、経営者が日頃、一人で行っている自己対話なのです。
弊社はこの手法を今まで様々な企業に導入してきましたが、某企業では３０人のマネジャーのうち２４人のマネジャーが売上向上に結び付く結果が生まれ、また、働き方向上という目的で行った結果、某上場企業では、初回うつ休職者３年半０％という結果に結びついたのです。
経営者は部下＝現場リーダーにこのようなスキルを身に着けさせることで、その組織は生産性が向上し、離職は減り、免疫は向上し、うつ・メンタルは改善することがわかると思います。
御社もそういう組織を作りませんか？
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2020/02/23
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