企業メンタルヘルスご担当者向け情報 「脳科学メンタルトレーニングは、人事部が主導権を取ることで、大きな効果を発揮する」
先日、某メンタルヘルスセミナー後の食事会の席で、その講演者であったある精神科医の先生とお話をしていて、興味深いお話を聞きました。その先生は、非常にざっくばらんな先生で、こんなことを言われたのです。
「薬というのは、とても重症な人には良く効くのですね。でも、そうでもない人に飲ませると、逆に副作用ばかりが目立ってきて、効いているのかいないのかがわからなくなる。でも、どこからが重症でどこからがそうではない人なのか、というのかと線引きは難しくて、あいまいになりやすい」と。
私はこのことを聞いて、次のことを連想したのでした。結論から言うと、「企業では人事部がリーダーシップを取って判断していかないと、メンタルヘルスの問題は結局社員を不幸な所に導いてしまう」ということです。どういうことかご説明します。
企業を回っていると、メンタルヘルスのご担当者の方で、ときどきよくこういうことを言う方がおられます。
「うちは産業医にお任せしているので、大丈夫なんですよ」
しかし、最近ではだんだん知れ渡ってきたことですが、産業医でメンタルを専門としている人は非常に少ないのです。そしてたいていの方には主治医（町のお医者さん）がいますが、実は向精神薬の約８０％は「町のお医者さん」によって処方されているのですね（[精神疾患診断のエッセンス] アレン・フランセス著、金剛出版 P.４より）。
これはどういう意味かというと、町のお医者さんはメンタルにとくに詳しいわけではない、ということなのです。それなのに、向精神薬の約８０％はこういうお医者さんによって処方されます。
先ほどの精神科医の方は、政府のプロジェクトにもかかわっている専門の精神科医ですが、こういう超専門家でも、メンタルヘルス不調に陥っている方の重症度の判断が難しいと言っているのに、メンタルを専門としない産業医や主治医が薬を飲ませたり、復職を判断しているのが、日本の実情なのです。
察しの良い方ですと、すぐわかると思います。
そうです。「産業医にお任せしていますから大丈夫です」と、メンタル担当者が言われる企業は、ほとんどメンタルを専門としていない、医療の中に社員を放り込んでいるだけ、というリスクが高い、ということです。
社員が不幸になるだけではないのだろうか、と私は思います。
私たち日本人は、お医者さんというと、すごい権威者だと思って、盲目的に追従するところがあるのではないかと思います。しかし、一般的な医学はしっかりとした診断ができるものですが、精神医学は診断そのものが非常にあいまいなところがあります。
たとえば、肝臓の調子が悪い時は、調べると数値が出ますよね。で、薬を飲んだり、酒を控えるなどのアドバイスを守っていると、数値が戻ります。客観的な判断基準があるのですが、精神医学は、そうした判断基準があるようで、あいまいな部分があるのではないかと思います。
通常の医学とはすこし違う、ということを企業の担当者は知ることが重要ではないかと思います。
そして、こういう状況なので現在のメンタルヘルス対策の中には、メンタルの改善度合いを数値化するものはないため、私は、数値化するツールを人事部が持つことが非常に重要と思います。
産業医や主治医の判断を聞きながらも、メンタルの改善状況を数値化するツールを持って、人事部が主体的に判断していく。
メンタルヘルスの改善状況を可視化しないで、ただ単に 「おまかせ」するということは、実は非常に大きなリスクがあるということなのですね。
私がかつてかかわった企業で、３年半、うつで休職再発率０％になった某上場企業もこうしたツールを使い、お任せするのではなく、人事部がリーダーシップをとって判断していくという考え方を取っていた企業なのです。
メンタルの改善状況を数値化するツールにご興味があるようでしたら資料を差し上げます。以下のお問い合わせフォールから資料をご請求ください。
2014/04/13
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