企業メンタルご担当者様向け「義務化されるストレステストをもっと意味あるものにするための、ある方法とは」
先日、ある産業医の方とお話ししていて、とても勉強になったことをシェアさせていただきます。
話題の中心は、もちろん今年の12月から施行されるストレス診断テストのことです。 もちろんこれが義務化されるにあたってどういうことが起きるのか、ということは私なりにも知っているのですが、あらためていろいろお話ししていました、
この産業医の方が、過日、このストレス診断テストに関するセミナーを開いたところ、参加人数が一瞬で定員オーバーになったとのこと。
「みなさん困っているんですよね」
「どういうところに特に困っておられましたか？」と、私。
「それはやっぱり、お金を出して調べるのに、メンタル不調者の個人情報が知ることができない、なんていうのだと果たしてお金を出す意味がどこにあるのか」とか、
「社員にはストレステストをうけることがそもそも義務ではないので、お金を払ったとして社員の10パーセントくらいしか受けなかったとして、それはストレステストを実施していることになるのか。そもそもお金がもったいないではないか」
など、まだまだ非常にたくさんの矛盾点を感じて困っているようなのです。
私は質問してみました。
「ストレステストを受けさせて、その後、自分で問題を感じた人は、医療面談や心理面談を希望したら、会社側はそれを受けさせなければならないということになっていると思いますが、どのくらいの割合で自主的に手を挙げると思いますか？」
すると、
「たぶん、実質はほとんどいないのではないかと思いますね。ネガティブなことを自分から言いたい人なんていないでしょう」
なるほど、と思ったのです。「
「この制度は、今までメンタル対策なんてほとんどやってこなかった企業は、とりあえず形だけでも導入すればいいや、と言うことはあるでしょうけど、今まである程度やってきている企業にとっては、かえって対策自体がレベルダウンすることになるんですよ」
それはそうですよね、と思ったのでした。で、ここまで来て私も思ったのです。で、こう質問しました。
「と、いうことは結局、ストレステストの結果によって会社側がだれが予兆者なのかを知ることができないのならば、やはり普段から上司なり、メンタル担当者なりが職場をよく見ていて、たとえば職場巡回して目につく人に普段から声掛けしてピックアップしていく、ということをして早めに見抜いて、医療面談や心理面談を受けさせる、というアナログ的な対策が重要になりませんか？」と。
「そうなんですよ。ここは今までどうりの対策がやっぱり重要になりますよね」とのことでした。
ここまで来て私が連想したことは以下の通りです。
ということは、やはり会社側と従業員側に信頼関係があることが非常に大切になるだろうな、ということです。
いくら上司やメンタル担当者が、医者の所に行ってそして、心理面談を受けたほうがいいよと言ってあげても、会社側に不信感があるならば誰も受けようとはしないからです。
ひとつは会社側が不利な扱いはしないということが信頼されているかということはもちろんですが、もう一つ私が重要だなと思ったのは、そもそも本人がしっかり克服したいという気になった時に、今の医療支援体制や心理支援体制でしっかりと解決してあげられるのか、ということの保証です。
ここがしっかりと保証してあげられないと、結局、本人は解決する見込みがない＝結局、発症を繰り返すだけで、いつか会社側から首を切られる、ということを予測するためにそもそも受けに来ない、と言うことになるだろうと思います。
今、御社で導入している医療支援や心理支援が、ここを保証してあげられるものなのかどうか、ここを吟味することは非常に重要なのではないでしょうか。原因の把握もあやふやで、どうすれば改善できるのか、と言う根拠もはっきりできない支援法だとしたら、結局社員自体が信用しないものになってしまうのではないでしょうか。
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2015/03/22
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