企業メンタルご担当者様向け情報「本当にメンタル問題を解決したいかどうかが成否を分ける」
先日、ある企業を訪問した時にこんなことがありました。メンタルのご担当の方は、こんなことを言われたのです。
「今年ストレスチェックをやったら、女性社員にストレスが強いという結果が出たんです。でもそれってなんでなのだろう、ということが、その結果を見てもわからないんですよ。
なので、職場環境を改善すると言ったってそれだけじゃないだろう、と言う部分がどうしても府に落ちないんです」と。
そこでこんなことをご説明しました。
そもそも筑波大学大学院博士課程の博士論文では、メンタル不調の原因は、環境要因も確かにあるが、一番因果関係が強い要素は、本人の「感情表現をしないで、他人に依存する行動特性要因なのだ」ということが明らかになっているという説明です。
本人の感受性の要因が、環境要因より圧倒的に因果関係が高いのです。
この企業でストレスチェックが義務化される以前にすでに導入されているものは、この「なぜメンタル不調になるのか」という原因を特定できないものなのです。
義務化されるストレスチェックも同様で、職場環境改善を目的としているものであるため、個人の原因を特定しないものになっていますが、しかし、政府推奨のストレスチェック作成にかかわった人の話では、「ここで高ストレスと出た人が、いったい何を意味するのか、というエビデンスは弱い」と言っていますから、要は、なぜその高ストレスが起きるのか、という原因はわからないと言っているに等しいと思います。
さて、これを読んでいる皆様はこの話を聴いいてどう思われるでしょうか。たぶん反応は２つに分かれると思います。
一つ目は、「とりあえず義務なんだから、細かいことはいいから、やればいいんだからそれでいい」というもの。
もう一つは先ほどの企業のように、「なにが原因なのか。どうせお金かけて実施するのだったら、そこをはっきりさせて対策をとらないと意味ない」というものです。
既存のEAP業者のものは、たぶん多くのものが、「なぜ、メンタル不調におちいるのか」という原因をはっきりできないものが多いのではないかと思います。
よって原因がはっきりしないからこそ、ストレスチェックの得点を、改善するという手法をもっていないものが多いのではないかと思います。
医師、カウンセラー、認知行動療法など、いろいろなものを紹介してくると思いますが要は、それで解決するという証拠はあるの？と問うと、たぶん明確には答えられないものが多いかもしれません。
日本ではEAPとしてラインナップはひととおりそろえているEAP企業がほとんどですが、しかしそれで解決できるの？ という部分には言及しないものが多いのかもしれません。
なぜならメンタル不調は何が原因なのか、という原因分析がはっきりしないままビジネスモデルが出来上がってしまっているからではないかと思います。
で、何が言いたいのかと言うと、あなたの会社は、それでよいですか？ ということです。
「義務なんだからとりあえずやればよい」も一つの考えで正しいと思います。「どうせお金をかけるんだから原因をはっきりさせて取り組みたい」という考え方は、ごもっともです。
で、弊社の立場は、メンタル不調に陥る原因は明白ですから、どうせならしっかり対策をとりませんか？ という立場です。
原因を明確にしており、また、では何をすればよいかの手法が確立され、実施前後の結果を、筑波大学では数値化して論文化している。
こういう結果を踏まえて長年活動しているため、そこが評価されて厚労省のメンタルへルスHP「こころの耳」では、数ある心理療法の中で、私達が行っているヘルスカウンセリングというやり方が、唯一「メンタルヘルスカウンセリングを行うカウンセリング」と紹介されているのではないかと自負しているのです。
どうせ実施するなら、本物の対策をとりたい！ そう思われる企業様はぜひ資料をご請求ください。御社の実情に合わせて、様々なヘルスカウンセリング理論に基づくご提案をさせていただきます。
産業カウンセラー、認知行動療法カウンセラー、臨床心理士とは全く異なる手法を行うことで、某上場企業では３年半、うつで休職の方の再発予防０％という結果に貢献した、政府も紹介している脳科学メンタルトレーニング（ヘルスカウンセリング）、およびラインケア、セルフケア教育に関心持っていただける方は、以下から資料をご請求ください。既存のメンタル対策と組み合わせ、この上場企業のような結果をあなたの会社で出すことは、十分可能です。
2015/10/07
前へ
