企業メンタルご担当者様向け情報「本人の扁桃体の感受性が敏感すぎる課題をしっかり自覚させると、メンタル不調解決は良い結果が出せる」
弊社がご提供している、脳科学メンタルトレーニングは、慢性ストレス感情を作り出す脳内の情動の座である、扁桃体（へんとうたい）の慢性的な興奮を鎮めるというイメージワーク法を行うことで、メンタル不調を改善するということを行っております。
結論から言うと、だいたい１回２時間程度のセッションを６回～１０回程度受けていただくと、メンタル不調は解決します。
なぜ、そう言い切れるかというと、弊社には現在休職中の方が個人的に費用を払って申し込んでくる方がたくさん来ますが、こういう方々が復職しているからです。
基本的にメンタルの問題とは、本人の周りの目を気にしすぎる感受性が敏感すぎる問題で、扁桃体を安定させればきれば良い結果が出ています。
扁桃体がメンタルの原因であるということは、弊社顧問の筑波大学名誉教授・宗像恒次博士が言っているだけでなく、知っている医療関係者であれば知っている事ではないかと思います。
たとえば、いま私の手元には、「月刊 臨床神経科学 ２０１４年６月号」という月刊誌があります。
この２０１４年６月号は、１冊丸ごと「扁桃体」の特集を行っています。この雑誌は、医療関係者や研究者が投稿している雑誌です。
この６９３ページ目には「うつ病における扁桃体」という記事が掲載されていますが、これを書いているのは、国立精神・神経医療センター神経研究所の、功刀 浩（くぬぎ ひろし）さんというお医者さんです。
この方は、２０１３年１０月２０回ＮＨＫスペシャルで放映された「病の起源 うつ病」の番組にも登場した方で、扁桃体についてコメントした方です。
この原稿には次のように書かれています。
「ストレスに対するホルモン反応は視床下部を起点とするが、扁桃体が当該状況をストレスと感じると視床下部にその情報を伝え、それによってストレス応答が活性化することから、扁桃体がうつ病発症においてきわめて重要な役割を果たす」
つまり、うつには扁桃体が関係しています、ということです。
お医者さんは薬物療法で扁桃体興奮を鎮めようとすると思いますが、弊社は、心理療法で扁桃体興奮を鎮めて、メンタル改善を図っているのです。
先ほど書きましたように、個人で申し込んで来る場合、非常に良い結果が出ています。また、某上場企業では２００４年から２００７年まで、うつで休職の方の再発が０％という結果に貢献しました。
良い結果が出る時の条件とは何かということですが、これは次のように考えています。それは、受けにくる方が「本人自身の感受性の問題を解決する必要性がある」ときちんと認識して受けているかどうか、という点です。
再発０％に貢献した某上場企業の場合、産業保健スタッフの方々と連携して行ったのですが、この産業保健スタッフの方々と一致していたのは、メンタルの問題は本人側の心の課題があり、その課題をしっかりクリアしないと戻しません、という立場をとっていたからです。
多くの企業の場合、眠れるようになったとか、朝起きれるようになったとか、図書館に行けるようになったとか、そういうことを一つのメンタル安定の目安にするとことがあるかもしれませんが、私たちではそれだけではなく、本人側の心理課題を本人がしっかり自覚し、繰り返さないための対策をきちんと学べているかかどうかを重要視しているのです。
扁桃体興奮が安定化さｓる対策をとっていないと、また同じ職場に戻ったり、同じ職場でなくても似たような人がいる部署で、また同じような刺激を受けてメンタルが不安定化するのです。
この企業では産業医が、通常のメンタル対策の場合、初回うつで休職した人の再発率は５０％、２回目は７０％、３回目は９０％と発表しておりましたので、「本人側の心理課題をしっかり自覚させ、クリアさせる」とうことを重要視していたのです。
よって、このことをしっかりと共有でき、本人にも一緒になって啓蒙し、自分自身の課題をクリアさせる、という意識を持たせることに成功した場合、非常に好結果を生むことができます。
一方、こういう前提なしに、ただ単に「カウンセラーに面接してもらってきて」と言うだけでは、本人は自分には何も問題はないと思っていますから、そうするとメンタルトレーニングはうまくいかないわけです。
そして企業から送られてくる人は、こういう人が多いのです。これでは本人はかわいそうだと思います。自分の問題を自覚を促されることなくことなしに、ただ薬を飲み、休職するだけでは、いずれ退職を迫られる可能性大と思います。
一定の企業にとっては、やめてくれればこれにこしたことはない、という考え方をする企業もあるので、そうすると本質的な解決策は行われないですね。
一方、個人で受けにくる人は、自分の課題をクリアしようと思ってくるわけですから皆、復職し良い結果が出るわけです。
現在多くの企業の行われているメンタル対策は、自分自身に課題はあるという立場をとるものはあまり多くなく、そのことが結果的に本人に自覚を促さないために根本解決を難しくさせていると弊社では考えています。
薬を飲んだりすることは大事な面もありますがそれだけでは、本人側の課題を心理課題をクリアさせるものではないため、どこかで先ほどの再発０％の企業のような仕組みを作ることが、企業の中でのメンタル対策を成功させるポイントではないかと思います。
現在義務化されたストレスチェック制度も、職場環境要因を改善するという外部要因だけに焦点が当たっていますので、メンタル対策上、これだけではあまり効果を出すには難しいのではないかと考えています。
話をまとめますと、本人側の課題とは、本人の敏感すぎる扁桃体の感受性の課題を解決する、ということです。
こういう仕組みつくりを行うには、会社側が医療任せにするのではなく、しっかりとメンタルに対する考え方についてリーダーシップをとれることが重要です。
先の再発０％企業では、医療側と私たち心理側が同じ視点で動いていました。これは人事部側、つまり会社側がそういう視点で、私たちメンタルチームをリードするリーダーシップ力を発揮していたという点が大きいと思います。
本人に、自分自身の課題を帰結することが、結果的にメンタルを根本から解決することになる、という考え方を本人に持ってもらうよう、関係者全身で働きかけること仕組み作ること。
これがメンタル対策成功のゴールと考えています。
厚労省のメンタルへルスHP「こころの耳」では数ある心理療法の中で、唯一”メンタルヘルスカウンセリングを行うカウンセリング”と紹介しされているものです。個人カウンセリング、ラインケア、セルフケア教育、またはヘルスカウンセラー育成教育、に関心持っていただける方は、以下からお問い合わせください。既存のメンタル対策と組み合わせ、再発0％の上場企業のような結果をあなたの会社で出すことは可能です。
2016/03/23
メンタルヘルス法務主任者資格を取得しました。ストレスチェック実施者になりたがらない産業医が多いのはなぜ？
このたび、メンタルヘルス法務主任者という資格試験に合格いたしました。
これは、メンタルヘルスとそれを取り巻く企業法務に関する専門の民間資格ですが、厚労省のメンタルヘルスＨＰ「こころの耳」にも紹介されている、メンタルヘルスに関連する法律についてのアドバイス、コンサルを行うための資格です。
この資格と、今回のストレスチェックについての関連性を私なりに書いてみたいと思います。
ところで、私も企業に訪問していて以前から気が付いていたことがあります。それは、ストレスチェック実施者を引き受けたがらない産業医が多いのはなぜなのだろうか、ということです。
これについては私は、このメンタルヘルス法務主任者の勉強をしているうちにその理由が私なりにわかりました。それは、厚労省が出している、
「ストレスチェック制度 Ｑ＆Ａ」にあると思います。
Ｑ２１－２には、こんなＱ＆Ａが載っています。、
「産業医が実施者となり、ストレスチェック結果により、労働者のメンタルヘルス上の問題を把握していたにもかかわらず、労働者がストレスチェック結果の提供に同意せず、面接指導の申出もしないために、企業側に情報提供や助言指導を行えず、その結果、労働者がメンタルヘルス不調を発症した場合の産業医の安衛法上及び民事上の責任についてはどのように考えればよいのでしょうか。」
この回答は、短く要約すると、安衛法上は責は問われないが、民事上の責は問われる、と書かれています。
わかりやすく私なりに書くと、もしストレスチェックを実施した後、かりに社員に不利益なことが起きた場合、民事訴訟のリスクを負う人は実施者になるということです。
民事訴訟は、社員個人が自由に起こせる訴訟ですから、その訴訟対象者は実施者であり、または実施者を紹介している企業になりうるということだと思います。
こうした事態が起きることが今後想定されますが、多くの産業医はこういった分野をあまり得意としていないかもしれません。そうすると、どうしても実施者を引き受けることに消極的になるかもしれませんね。
まだまだいろいろな理由はあると思いますが、法律という観点から見た場合、このポイントは大きいのではないかと思います。
企業も民事だからと言って、放っておけるでしょうか。
ではどうすればよいのか。実施者を選ぶ場合は、メンタルヘルスのことを詳しく知っているいないという観点だけでなく。こうした民事事情に造詣と経験が深い産業医を選ぶことが、今後ますます大事になるのではないかと思います。
ストレス貢献すストレスチェックについて、このメンタルヘルス法務主任者が貢献する、法的ポイントは実はまだまだたくさんああります。
一例をあげると、
たとえば、ストレス制度Ｑ＆ＡのＱ２１－１には、「ストレスチェック実施後の面談の申し出もなく、そのため適切な就業上の配慮を行ええず、そのため労働者がメンタル不調に陥った場合、企業の安全配慮義務は問われるか」というＱに対し、回答は企業には安全配慮義務は問われる、と書かれています。
これは企業にとって大きなリスクです。
メンタルの過去の裁判では、安全配慮義務違反で訴訟に負けている事例がたくさんあるからです。
こうした時に、どうしたらよいかについて、様々な観点からアドバイスをし貢献する役目を担っているのが、メンタルヘルス法務主任者なのです。
私もそのお役目を担っていくことンありましたので、なにかお聞きになりたいことがございましたときには、お気軽にご相談ください。
厚労省のメンタルへルスHP「こころの耳」では数ある心理療法の中で、唯一”メンタルヘルスカウンセリングを行うカウンセリング”と紹介しされているものです。個人カウンセリング、ラインケア、セルフケア教育、またはヘルスカウンセラー育成教育、に関心持っていただける方は、以下からお問い合わせください。既存のメンタル対策と組み合わせ、再発0％の上場企業のような結果をあなたの会社で出すことは可能です。
2016/03/16
企業メンタルご担当者様向け情報「イチローの生き方を見ると、メンタル不調克服法のヒントが見える」
イチローの生き方、発言を見ているといつも「メンタル対策をかが得るうえでヒントになるなあ」と思うのです。
たとえば以前、こんな発言があったと記憶しています。
メディアがイチローにこんな質問をしていました。
「今年は首位打者をとれますか。」
彼はこう答えていました。私の記憶では。
「打率というのは、自分がコントロールできない。自分より調子の良いバッターがいれば、その人が首位打者をとる。相手の調子はコントロールできない。コントロールできないものにコミットすることはできない。自分がコントロールできるものは、２打席に１本ヒットを打てるように自分の技術を高めることだ」
２打席１本ヒットを打てるように技術を高めていけば、仮に４割近くの打率を残せれば、首位打者はとれますよね。
コントロールできないものには執着しない。これは実はメンタル対策上、非常に重要になるのです。
人間関係においてコントロールできないものの最たるものは、実は「相手に認められること」です。こちらを認めるかどうかは相手が決めることですから、コントロールできないですよね。
しかし、メンタル不調に陥りやすい人とは、「認められたい」という欲求が強いことが多いのです。なぜこれがわかるかというと、相手にどう思われるか、とか、嫌われるんじゃないか、とか、好かれるかな、とか、どうなっちゃうのかな、とか、メンタル不調に陥りやすい人はこういう気持ちが強いのですが、これは皆、「認められたい、愛されたい」という強い欲求から生まれてきているものなのですね。
愛情飢餓感が根底にあるのです。自分は愛される価値がない、という飢餓感が強いからこそ、他者承認を強く求める、という心理構造があるのです。
自分は愛される価値がある、ということに本当の意味で気づかせてあげること。こうすることができると、イチローのように、コントロールできない相手の評価に執着することから自由になれて、メンタル不調は消えていくのですね。
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2016/03/01
企業メンタルご担当者様向け情報「私たちが考える1億総活躍社会とは、あるがままの自分を表現する人を増やすこと」
安部内閣が今、1億総活躍社会の実現、ということを盛んに言っていると思います。これが意味するところはまだあまりはっきりしませんが、これを聞いたときに私は次のことを連想しました。
それはあるがままの自分を解放、表現して、生き働く人を増やすこと、ということです。
メンタルヘルス不調の問題は、筑波大学大学院博士課程の研究では、あるがままの自分を表現できず、相手に察しを求めるパーソナリティの強さから作り出されます。
シンプルに言うと、仕事をする中で適度に助けを求められない、アドバイスを求められない、依頼できない、適度に断れない、適度に交渉できない、適度に主張できない、という傾向が強い人がなるのです。
つまり、あるがままの自分を表現できない、という問題なのですね。
よく長時間労働でなるというのはどうですか？ と質問されますが、それはひとつの指標であって、お分かりのように残業時間が多いからと言って、メンタル不調にならない人はたくさんいます。
私たちの親の世代を考えてみればお分かりのように、うちの父親なんて毎日午前様で帰ってきて、それも毎日大酒飲んでいましたが、別にメンタル不調になんてなっていませんでした。昔の人は今では考えられないほど、長時間労働でしたね。
助けを求められない、アドバイスを求められない、適度に断れない、適度に依頼できない、からこそ、自分一人で仕事をやらざるを得なくなって、長時間労働になり、そういう傾向が強い人がメンタルダウンするわけです。
では、なぜそれができないか。それは、人が「こわい」からです。
人に対して不安が強いため、気軽に話しかけることができず、人への遠慮が強く、そのため自分一人で抱え込み、悩むからです。
なので、私たちが実践しているメンタル予防とは、人に依頼でき、助けを求められることができ、人に交渉でき、相談できる人を育てることなのです。
なぜ人が怖いかというと、それは、脳内の感情を発電させる、扁桃体という部位が、周りの人の表情に過剰に敏感に反応するためで、観察していただければわかると思いますが、ストレスをためやすい人ほどメンタル不調になりやすく、それは周りの顔色が気になって言いたいことが言えない性格が強いためなのです。
そして一人で悩むために眠れなくなって、体調を崩し、疲労困憊するということになります。こうなると薬を飲んで休んだほうがよいと思います。
しかし、どうやってメンタル予防をしたらよいのという本質的な原因を考えた時、扁桃体興奮を鎮め、自己表現するテクニックを身に着けさせるという2つのことを行って初めて、メンタルは再発予防が可能になります。
よって現在広く行われているメンタル対策は、薬を飲んだり、傾聴してもらうカウンセリングをしたり、睡眠指導をしたり、長時間労働者に注意を促したり、ということをすると思いますが、それはそれで確かに必要とは思いますが、それだけでは不十分であるというのが私たちの研究なのです。
周りの人が「こわい」、気軽に助けを求められない、という性格傾向を改善・強化するというある意味教育をしないと、無防備なまま職場にもどるので、また再発するのです。私たちが行っているのは、それを行うための個別トレーニングであったり、予防のため研修で行う訓練なのですね。
あるがままの自分を表現できると、メンタル不調は改善しますし、それどころかその人は幸せになっていくのです。
現在、再発を繰り返している企業は多いと思います。この本質的なパーソナリティへの訓練を通した再発防止、予防訓練をご検討されてみてください。
厚労省のメンタルへルスHP「こころの耳」では数ある心理療法の中で、唯一”メンタルヘルスカウンセリングを行うカウンセリング”と紹介しされているものです。個人カウンセリング、ラインケア、セルフケア教育、またはヘルスカウンセラー育成教育、に関心持っていただける方は、以下からお問い合わせください。既存のメンタル対策と組み合わせ、再発0％の上場企業のような結果をあなたの会社で出すことは可能です。
2016/01/18
企業メンタルご担当者様向け情報「負荷がかかった時の乗り越え方を教えることで、メンタル不調は確実に予防できる」
あけましておめでとうございます。今年もよろしくお願いいたします。さて、
新年のエピソードはこの話題から始めたいと思います。新年になんのテレビだったかを見ていたら、ラグビーの五郎丸選手のインタビュー番組が放映されていました。それが印象的だったのでこの話題からいきたいと思います。
その中でインタビュアーがこんな質問をしていました。
「五郎丸さんはどうして海外のリーグに移籍してしまうのですか？」と。
五郎丸選手は、日本の所属チームを離脱して海外のチームに移籍するのです。彼はこう答えていました。
「日本のチームにいて成功ばかりしてしても、だれも批判しtくれないし、失敗の経験もできない。成功ばかりしていてもね・・・失敗にこそ成長があるし楽しみ」と。たぶんこんな内容だったと思います。
これを聞いたとき、私は今の企業のメンタル対策のことがふっと連想されました。つまり、失敗を成長の一プロセスと感じられることがあると、メンタル不調はだいぶ減るのでは？ ということです。
五郎丸選手が教えてくれたことは、失敗とは「気づき」だということで、気づきがあると成長エネルギーに変えていけるということではないかと思います。
五郎丸選手のことを聞いていろいろな反応があると思います。彼だからできるんですよね、とか。
でもはたしてそうなのでしょうか。
彼は１０代で全日本雄代表選手に選ばれていますが、前々回のワールドカップ選考に落選しています。こういう時、二つに分かれると思いませんか？ 燃え尽きてうつっぽくなる選手と、ここをきっかけとして奮起する選手と。
ここの原因を、私は考える意味があると思うのです、すぐに医者に行って、薬を飲んでもよいです。しかし、五郎丸選手が医者に行って薬を飲むという選択肢もあったと思いますが、そこに行かなかったのはなぜなのか。
結論をいうと、彼には相談できる相手がいたのだと思います、これには２つの意味があります。彼はもともと相談するスキルがあったということと、もうひとつは周囲の人が彼の周りに「相談できる人を配置していた」、ということです。
どちらかはわかりません。
ポイントは、「気づいている人」がいて、そうしているということ。医療とは、そこができなくて、最悪な事態に陥った時の最終手段ではないでしょうか。
ということは、企業ができることはたくさんあるということではないかと思います。
そのhと自信ができる事を教えること、そして、周囲ができることを事前に教えること。
医療は必要ですが、安易に頼ると、人材を成長させることができません。これでは企業が困りますよね。メンタル担当者の自発的な判断こそが、人材教育に非常に重要なポイントを握っているのではないでしょうか。
ストレスの乗り越え方を教える方法が、私たちが行っている脳科学メンタルトレーニングです。
厚労省のメンタルへルスHP「こころの耳」では数ある心理療法の中で、唯一”メンタルヘルスカウンセリングを行うカウンセリング”と紹介しされているものです。個人カウンセリング、ラインケア、セルフケア教育、またはヘルスカウンセラー育成教育、に関心持っていただける方は、以下からお問い合わせください。既存のメンタル対策と組み合わせ、再発0％の上場企業のような結果をあなたの会社で出すことは可能です。
2016/01/12
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