メンタルトレーニングの現場から最新情報

企業メンタルご担当者様向け「超早期予防対策を成功させるポイントとは」

  国が今年の12月から実施するストレステスト義務化で推奨しているストレステストがあります。

 ストレス蓄積度とワークストレスを見るものと、支援認知度と見る、という3要素から作られているものです。

  しかしこれらの3要素は弊社の見方から言うと、予防対策というよりは、すでにメンタル不調になっている方を診断するものと思います。

 ストレスが蓄積するのはなぜでしょうか。ワークストレスが強いと感じるのはなぜでしょうか。支援が少ないと感じるのはなぜでしょうか。

 ここがわかれば、本当に意味での早期対策ができます。

 これら3つがあると感じるのは、実は「本音を抑える度合いが高い」からです。これを診断する心理テストが、筑波大学名誉教授・宗像恒次博士により作られています。

 自己抑制型行動特性尺度と言います。これはまわりの顔色を気にして本音を抑える度合いを見ています。この尺度は20点満点ですが、15点以上をとるとまず間違いなく、うつを発症してもおかしくないレベルである、と宗像博士が言っています。

 このストレステストの点数が高いとは、周りの顔色が気になって本音の感情を言えないことを表しますが、この得点が高いと、うつになってもおかしくないというのは何となくわかりますよね。

 本音の感情を言えないからこそ、ストレスは蓄積するし、仕事のストレスは強いと感じるし、支援はない、と勝手に感じてしまうのです。

 自己抑制型行動特性の心理テストの得点が高くても、たまたま聴いてくれる人がいる職場にいると、メンタル不調は起こりません。しかし、自己抑制の得点が高い人が異動などして知らない人間関係の中に入ると、突然メンタルが揺れぎ始めるのです。

 なぜなら、「本音の感情を言えない」のですから、知らない人間関係の中に行くと、孤独になりますよね。メンタル不調が起きるのです。

 なので、自己抑制が高い人を発見する事こそ、本当の意味での早期対策なのです。弊社では超早期対策と呼んでいます。

 本音を言えない人とは、ある意味、生産性を向上させられない人です。部下に本音を言えないとしてら、チームを作れないですよね。メンタル対策がどうの、というより、積極的にコミュン二ケーションをして人とかかわっていく人を企業も求めているのではないでしょうか。

 どうやって本音を言える人にするのか。それはいろいろな方法があります。

 ここでおすすめしている方法は、脳内の扁桃体興奮を鎮める、と言う方法です。扁桃体は相手の表情に影響を受けますから。苦手な人の表情によって、扁桃体は興奮しマイナス感情が発生するので、本音の感情を言えなくなるのです。

 「言えること」がメンタル不調を早期の予防させるのです。しかし、誤解しないで言あt抱ければと思います、言えればいいと書くと、よくアサーション(自己表現)をさせればいいのですね、と言う方がいます、

 違います。そもそも自己表現が無理なくできる方は、自己抑制の得点が低い方です。自己抑制の得点が15点以上取る方は、言えないのです。

 言うのが苦痛なのです。そこを無理に自己表現させると、よくうつが上昇するのです。

 この自己抑制こそが、メンタル不調の早期予防を成功させるポイントです。多くのストレス診断テストでは、このことがわかっていないと思います。すでにメンタル不調になっている人を診断していると思います、

 早期対策をとりたいのであれば、自己抑制度を調べることをお勧めします。

 某上場企業では3年半、うつで休職の方の再発予防0%という結果に貢献した脳科学メンタルトレーニングに関心持っていただける方は、以下から資料をご請求ください。本人が克服したいとしっかり思ってもらえば、この上場企業のような結果をあなたの会社で出すことは、十分可能です。

*こちらのお問合わせフォームからどうぞ。

2015/05/17

企業メンタルご担当者様向け「脳科学メンタルトレーニングの認知行動療法との違いがわかるとうつ予防は成功する」

 様々な企業を訪問してメンタルのご担当者にお会いしていて、時々お受けする実門があります。それは、

「脳科学メンタルトレーニングは、認知行動療法と同じですか?」というものです。

 認知を変えるというように理解されるので、このような質問が出ますが、認知と言うものをどのようにとらえているか、という根源的なところが全く違うので、答えはノーです。

 何が違うのか、簡単にポイントを解説しましょう。

ポイント1 「言語化されている認知」を扱っているのが認知行動療法。「非言語の認知」を扱っているのが、脳科学メンタルトレーニング。

 認知行動療法が扱っているものは、「認知行動療法のすべてがわかる本(著・千葉大学大学院医学研究所教授・清水 栄司)」によると、主に「考え方のクセ(スキーマと呼ばれる)」と、「自動思考(何気なくうかぶ心の声)」です。

 実はこの2つに共通するのは、「言語化された認知」 を扱うということなのです。

 考え方のクセも、自動思考も自分の中で繰り返されているクセを言語化して本人に自覚させると言うものなのです。

 もともと認知行動療法は、1950年代に開発された行動療法と、1970年代に開発された認知療法の2つをもとに1990年代にイギリスで体系化されたものです。

 心理学がベースなのですね。これに対して脳科学メンタルトレーニングは、脳科学や免疫、内分泌、などの科学的研究から生まれてきているもので、心理学とは発生経路が全く異なります。

 脳の研究からわかったことは、私たちヒトには「言語化されていない認知」があり、それが私たちの認知に大きな影響を与えている、と言うことなのです。

 言語化されていない認知とは、脳内の感情の発電装置と言われる扁桃体(へんとうたい)の感受性のことを表します。

 うつの方の脳にfMRIという検査機器を用いて、その人にとって苦手な人の表情を見せると、扁桃体がものすごく興奮するという様子が確認されているのですね。

 扁桃体のシナプスは0歳から3歳の間に完成するので、ということは私たちに感受性は、「3つ子の魂、100までも」という日本のことわざがあるように、3歳までで完成するということなのです。

 私たちは3歳以下というのは話せませんね。つまり3歳以下で作られる感受性とは、非言語の認知なのです。

 たとえば、赤ちゃんには人見知りが激しい赤ちゃんもいれば、そうではない赤ちゃんもいて、3歳以下ですでに赤ちゃんの感受性は決まっていることがわかります。

 何に対して不安とか、こわい、という認知をもつかは3歳以下で決まっているということです。

 さらに別の脳の研究によると、こんなこともわかっています。2013年10月20日に放映されたNHKスペシャル「病の起源 うつ病」によると、うつの原因として欧米の研究者の間で、扁桃体の研究が活発に進められている様子が紹介されていました。

 その放映によると扁桃体は「魚」にもある、ということがわかったのです。考えてみましょう。魚は、ちょっとした音、気配、日差しの変化、などでパッと逃げますよね。

 「魚」は、何か考え方のクセがあるから逃げるのでしょうか? または自動思考、つまり心の中で何かの声を発しているから逃げているのでしょうか? 

 そんなことはないでしょう。あくまでも生理的な反応で、パッと逃げているのです。

 私たち人間にも扁桃体があるということは、つまり魚と同じ反応をする脳があるのですね。

 つまり何が言いたいかと言うと、認知行動療法とは脳科学の世界から見ると、かなり左脳的に原因を分析するやり方なのです。

 しかし、扁桃体とは魚の脳ですから、もっと本能的、直感的な世界なのです。

 なので、職場の上司が苦手でメンタル不調に陥っている人に対して、「なぜこわいか」と言うことを分析させても限界がある、と言うことが私たちの研究ではわかっているのです。

 この脳科学メンタルトレーニングは、開発者の筑波大学名誉教授・宗像恒次博士により、情動認知行動療法とも命名されています。

 この意味とは、情動(3歳以下で完成する感受性=感じ方)を変化させると、認知(考え方)と行動は変わる、という考え方で作られている技法だということです。感じ方とは、扁桃体が作り出しているので、扁桃体の感受性を変化させると考え方は変わる、と言うことです。

 そして扁桃体の感受性とは3歳以下で完成するので、言葉によってる作られる認知ではないということなのです。

 認知行動療法を導入している企業は多いかもしれませんが、それでも限界をお感じのご担当者は多いことでしょう。

 うつやメンタル不調の原因とは、3歳以下の非言語の感受性で作られる偏桃体の感受性がカギとなります。

 脳の研究から作り出された、うつ、メンタル不調予防対策トレーニングである、脳科学メンタルトレーニングをおすすめします。

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2015/04/26

企業メンタルご担当者様向け「対人関係の”感受性の課題 ”をきっちり解決する手段を持つことが、メンタルをしっかり予防・改善することになります」

  メンタル予防のためのメンタルトレーニングや、休職者向けのメンタルトレーニングをしている時に、よく感じることがあります。

 それは多くの企業では、その人の対人関係の課題解決、という視点からのメンタル予防対策、または復職支援対策を行っているところはあまり見当たらないな、ということです。

 メンタルの問題は、対人関係の問題が大きな要因を占めていることは、多くの方が賛同するのではないでしょうか。

 しかし、私の見るところ、薬を飲んで、カウンセラーにちょこっと30分くらいお話を聴いてもらっておわり、という企業は多いのではないかと思います。

 それがなにがまずいのかと思われるかもしれません。もししっかりと対策をしたいと思われるならば、次のことを考えることをお勧めします。

 そもそも対人関係の問題が薬で解決するでしょうか。薬が効果を出すフェーズがありますが、薬でできることの領域を適切に把握することが重要と思います。

 またお話を聴いてもらうカウンセリングが、メンタル改善にどれだけ効果を出しているのか、を把握されることが重要と思います。なぜなら、傾聴のカウンセリングは、聴いてもらったその時はいいのですが、メンタルをそもそも改善する効果が本当にあるのかと言うと、疑問に思っている方々が少なくないからです。

 これは、御社で傾聴カウンセリングを実際に受けた方に感想を聞くとわかるでしょう。

 私は傾聴カウンセリングそのものを否定するものではありませんが、やはり効果を出す領域がミスマッチなのだと思っています。

 メンタルを改善させる、という領域で使用するのは私の理解では間違っています。お話を聴くだけでは、その人の対人関係の課題を解決することは難しいだろうと思います。

 誤解のないように書きますと、実は一定の条件を満たせば不可能ではないとは思います。それはどういうことかと言うと、一人の人に100回から200回くらい傾聴する、と言うことを行えば、と言うことです。

 そんなにできない、と思われるでしょう。しかし傾聴カウンセリングの元祖、アメリカのカウンセリング開発者である、カール・ロジャースは、実際に一人のクライアントにこのくらいの回数のカウンセリングを何年もかけて実施していたのです。

 しかし、企業に導入されている傾聴カウンセリングは、現在一人の人に30分くらいの時間でせいぜい数回やるくらいのものではないでしょうか。それではあまりにも無理があるのではないかというのが私の考えです。

 私が考える傾聴カウンセリングの効果的な使用法は、次のようなものです。メンタルは基本的に対人関係の課題から生じたものです。しかし、多くの場合、本人はそういうことが原因とは思っていないケースがあります。

 その時にお話を聴く、というカウンセリングを行うと、勇気づけることができて自分と向き合わないといけないな、と意欲を高めることができるのです。メンタルを改善させるものとして位置付けるのではなく、課題解決のためのファーストステップとして位置付けるのが、もっとも効果を出すのではないかと私は思っています。

 そして、対人関係の課題を本格的に改善するという段階の心理対策の段階に進めていくのです。では対人関係の課題を改善するポイントは何でしょうか。結論から言うと、それは対人関係に対する、「敏感すぎる感受性を改善する」と言うことです。

 感受性改善がポイントです。わかる人にはわかるでしょう。よくこんなことを昔は言ったのではないでしょうか。

「あいつ、神経質すぎるんだよ」と。

 感受性が敏感すぎるということですね。

私自身は自分自身がかつて認知行動療法をおこなってきましたが、認知行動療法とは、原因を頭で考えさせることでメンタルの原因、対人関係の課題を解決しようというものです。

 頭で考えることで、感受性の改善を図ることは可能でしょうか? 私は経験からこれはかなり不可能と実感しました。

 ある人の前で神経質になってしまう性格課題を、本人に原因を考えさせ、紙に書かせることでは一定の意味はあると思います。

しかし、神経質などの感受性の問題は、本人に分析させることでは改善は難しいものです。どうして神経質なのか、と分析しても変えようがないと思いませんか?

 敏感な感受性とは、脳内の感情の発電装置と言われ0歳から3歳で完成する、扁桃体が深く関与しています。扁桃体は、3歳以下で感受性が完成するので私たちの無意識の世界なのですね。分析的にかかわってもコントロールできないのです。

 扁桃体そのものは、筑波大学名誉教授・宗像恒次博士が開発した一定のイメージワーク法で鎮めることができますが、鎮めることができると敏感すぎる感受性はあっというまにおちついてしまうのです。

 メンタルの問題は、本人の対人関係に対する敏感すぎる感受性の問題が深く関係しています。高ストレス者を早めに見つけ、対人関係の感受性の課題を改善すること。これが効果的な予防法になるのです。

<おしらせ>

今年5/27,28と東京浜松で開催されるメンタルへルスケアジャパン2015に日本メンタル再生研究所として出店することにいたしました。そろそろ、この脳科学メンタルトレーニングを広く世の中に打ち出していこうと思っています。ご都合がつく方はぜひお越しください。

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2015/04/20

企業メンタルご担当者様向け「脳科学メンタルトレーニングの最大の差別化ポイントは、実施前後の効果を可視化できる、ということ」

 弊社の脳科学メンタルトレーニングのほかのメンタル対策との最大の違いの一つは、トレーニング実施前後のメンタル改善状況を可視化できる、と言う点です。

 企業でメンタルを担当されている方なら、これが意味することはどういうことなのか、ピンと来るのではないでしょうか。

 主治医が行う薬物療法、産業医が行う面談、よくある傾聴をベースとしたカウンセリングなど、メンタル対策は予防対策、復職対策を含めいろいろなものがありますが、実施前後の変化を可視化したものは、ほとんどないことがお分かりになると思います。

 このことについてある意味、あきらめみたいなものがこの業界に蔓延しているのですが、もしかしたらこの文章をお読みのあなたもそうかもしれません。

 「メンタルってよくわからないからしょうがないですよね」と。

 でもこれじゃ、担当者として困るのではないでしょうか。一体、本人はどんな状態にあるのかが全く分からなくて。

 では、なぜ私たちがメンタルトレーニングの実施前後を可視化できるのかと言うと、それは3点あります。

 1点目は、メンタル不調の原因についての仮説を明確にもっていること。

 たとえば、脳科学メンタルトレーニングの理論を開発した、筑波大学名誉教授の研究では、メンタル不調の原因は慢性ストレスにあり、この慢性ストレスは、脳内の感情の発電装置である扁桃体(へんとうたい)の慢性的な興奮により作り出される、としていること。うつの方の扁桃体は、その方にとって苦手な表情の人を見せると、明らかに興奮状態になることが、fMRIを使った研究で明らかになっているのですね。

 2点目は、現在の扁桃体興奮の状態を計測する独自の診断テストを開発している、と言うこと。そして、何をすれば扁桃体興奮は静まるかと言う、独自のイメージワークメソッドを開発していること。

 このイメージワークを行うと、実施前後で確かに診断テストの数値が明確に改善される、という可視化ツールと可視化技術を同時に持っているということです。

 3点目は、このメソッドを使って実施前後の診断テストの変化の事例を、膨大に持ってること、です。つまり膨大な量の実践を積み重ねてきて、間違いないという確信に至っているということです。

 私だけでも、約1000時間以上のメンタルトレーニングを提供してきた経験がありますが、開発者の宗像博士はさらに膨大な時間数の実践を積まれていますし、また、私以外の宗像博士の弟子たちが、やはり膨大な時間をかけて実践してきた、と言うすごい時間的積み重ねがあるのです。

 このイメージワークを提供すると、実施前後で明確に診断テストが変化しますので、可視化できるわけです。

 可視化できるメリットは、なんでしょうか。いろいろたくさんありますが、わかりやすい例で行くとこうです。たとえば、あるメンタル担当者からよくこういう依頼を受けます。

 「この人が今、産業医の面談を受けたのですが、もう大丈夫だろうというのですが、山本さんはどう思いますか?」

 私はすぐにこの診断テストを使ってメンタルトレーニングの実施前後の数値を調べます。そしてこう答えます。

 「この方は、実施前の状態では、現在これくらいのうつリスクがまだ残っている状態です。このイメージワークを実施した後の現在では、うつを表す診断テストの得点が今、○点に下がり改善されています。この状態が維持されれば問題ないと思いますが、これが安定するのかどうかを経過観察しながら、また得点が悪化するようなら、何度かメンタルトレーニングを受けて数値を改善することができますよ」と。

 メンタルがわかる産業医は経験則を持っていますから、その経験と私が行っている可視化データをもとに、メンタル担当者が最終的な判断を下せばよいのではないかと思うのです。

 最終判断を下すのに可視化されたデータがあったほうが、よいですよね。弊社のどこにもまねできない独自の役割はここかな、と思っています。

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2015/04/12

企業メンタルご担当者様向け「能力開発と言う視点で見ることができると、うつは本人を成長させる機会となる」

 今年の12月にストレステストが義務化されますが、これは0次1次レベルの予防を行うために実施されるものです。

 では、2次3次予防、つまり現在メンタル不調を発症しかかっている人、またはメンタル不調になっている人に対してどうするか、というと、たぶん多くの企業では、すぐに産業医やメンタルの主治医に行かせるという対処になるでしょう。

 そして、行かせられた彼らはどうなるでしょうか。私傷病の扱いになりますから、「病気になったのだから、自分で治してきなさい」という扱いになると思います。で、自分で治せるわけがないのです。

 薬を飲まされて、休職することになり、治せないので再発を繰り返し、そのうち就業規則にひっかかり、退職と言う道に進んでいく可能性が高いかもしれません。

 現在のこの国のメンタルに対する施策では、お医者さんのもとで対処しようとしていると思うのですが、そうすると休職、そして薬、という方向に向かう事が多いのではないかと思います。

 私は重症者には、こういう仕組みは確かに必要と思うのですが、しかし、まだそこまで行っていない人まで、この仕組みの中で処理されていってしまうことは、よくないことではないかと思っています。

 医療と言うのは、ストレスをそもそも「よくないもの」としてとらえる傾向があるのではないかと思います。

 なので、ストレスを感じている、ということを、よくないことととらえると、休職して、薬を服用するようにという指導になってしまうことがあるのではないかと思います。

 しかし、ここでよく考えてみていただきたいと思うのです。特に年配のビジネスマンの方々に。

 若いころ、仕事がうまくいかなくて、また、人間関係がうまくいかなくて、または何か大きな失敗をして落ち込み、それこそ今でいう、うつ状態になったことなど、誰しもが経験したことがあるのではないでしょうか。

 そのストレスは、必ずしも悪いものでしたでしょうか。そこを乗り越えて、ビジネスマンとして、大きな学びを得て、成長をしたということはありませんでしたか?

 ストレスと言うのは、必ずしも悪いものではなく、扱い方によっては、その人が成長する機会を提供しているものなのではないでしょうか。

 つまりストレスとは、能力開発の側面があるということです。

 周囲の方々や、上司がそのことを理解し、導いていくことでストレスを成長の機会のすることができるという側面があるのです。

 現在、多くの企業で行われるメンタル対策は、医療が優先するようになっているところが多いと思いますが、そうすると能力開発的な側面はどうしても軽視されがちです。

 なぜなら、ストレス=休職、そして薬での対策、と言う方向に進みがちだからです。

 これは企業にとって、果たしてよいことなのでしょうか。

 メンタルダウンしないように予防策をとることはもちろん大事なことですが、現在、メンタル不調の兆候が表れている人々に対して、医療者がメインで対策をとることは、人材開発的な面から見て、どうしても一面的に偏ってしまうことになると言う点があるのではないでしょうか。

 重症化して、布団から起き上がれないとかになれば、確かに休職して薬を飲ませるという処置も必要ではないかと思います。

 しかし、ある程度のストレスであれば、そこから本人自体の課題を学ばせるという、能力開発的な措置により、本人を成長させることができると思うのですがいかがでしょうか。

 メンタル不調に陥って方と言って、医療的処置だけては、本人にとって必要な成長課題を学ばせることができないかもしれません。新しい人を雇うことがなかなか難しい今、ストレスと言うものを通して能力開発と言う視点が、重要になってくるのではないかと感じます。

 メンタル対策とjは、能力開発的対策の側面と、医療的対策の側面との組み合わせが大切ではないかと思います。

 ここをどう考えるのか。メンタル担当者、経営者がどう考えるか、という点がポイントかもしれませんね。

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2015/04/05

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