企業メンタルご担当者様向け「”病気”と”疾患”という言葉の差を理解すると、メンタル不調の効果的対策がよく見える」
先日、あるメンタル担当の方が行っていた講演会を聴いていて、ふっと思ったことがあったので書いてみたいと思います。
この方は、次のようなことを言っておられました。
「メンタル不調になると言うことは、病気になったと言うことなのだから、すぐにお医者さんのところへつれて行ったほうがよい」
こういう発言って、よく聞く話ではないかと思います。でも私はこう思ったのですね。病気の概念が、日本ではよく知られていなから誤解するんだな、と。
実は、健康行動科学という分野があって、この分野では「疾患」と「病気」ということがをはっきりと使い分けているのですね。
保健医療行動科学事典(メヂカルフレンド社)によると、「疾患」とは生物学的状態であるのに対し、「病気」とは医師が疾患としてとらえる生物学的状態とは異なって、そのことによって現在あるいは将来に、通常行っていた活動ができなくなる恐れのある状態、と定義されているのです。
私は以前、某医師会の委員を4年間行ってきたことがあって、その中で10人の医師たちと患者満足コミュニケーションについて一緒に考えてきたことがあります。
医師や医療従事者はどちらかと言うと、患者の「疾患」を見つけようとしているのですね。よって血液を採取して異常値になっていないかと見つけようとするし、主要がないかどうかを判定しようとします。
でも、生物学的な異常が見つからないことも多いのです。そうすると、患者さんは「異常がないと言ったって、調子悪いんだからそんなことはないだろう」となって、よくコミュニケーションがもめるのです。
なぜ、このようなことが起きるのかと言うと、それは医療側は「疾患」を見つけようとしているのに対し、患者側は「病気」という認識だからなのです。将来に対して不安にゃ恐怖を感じている状態が「病気」という概念ですから、こういう言葉の定義を知らないと、医師と患者さんのコミュニケーションがずれるのですね。
で、話を戻すと、メンタルの不調などは、まさに「疾患」が発見できないことが多いのです。ということは、先ほどの講演の方が「病気だからお医者さんに連れて行ったほうがよい」という発言は、ちょっと的外れであることがわかります。
「病気」というのは、将来に対する不安や恐れを感じている状態なのです。ということは、当人が将来に対する不安や恐れを感じているのならば、これはこの不安や恐れを解決支援することが、「病気」にたいする対処法なのだということになるのです。
お医者さんに連れて行くと、ほぼ100パーセント薬による対処法になると思いますが、薬を飲むことだけで将来に対する不安や恐れが消えるわけではないことは常識的に考えてお分かりだと思います。
つまり、本人の将来に対する不安やおそれに対処することが大事だということになります。将来に対する不安要因を聴いてあげて対処するとか、そういったことも大事ですが、弊社で一番お勧めするのは、本人が不安を感じやすい感受性を鎮めてあげるということです。
つまり、敏感な感受性は脳内の扁桃体と言う部位が過剰に興奮していることに起因しているということが私たちの研究であきらかになっていますので、扁桃体興奮を鎮めるイメージワーク法を教えてあげるということなのです。
扁桃体興奮が静まると、本人の不安が大幅に消失してしまうのです。この段階で、将来に対してどう考えるか、と言うことを一緒に話し合うと、非常に冷静に本人も答えを見つけられるのですね。
扁桃体興奮を鎮めないと、将来に対する不安が強すぎて、こちらが何を言っても、またはお話を聴いてあげても、なかなか本人が納得しないというk戸になりやすいのです。
薬を飲むにしても、本人の扁桃体の興奮を鎮めてあげると、不安は大幅に軽減することになり、メンタル対策が総合的にうまくいきやすいと思います。
某上場企業では3年半、うつで休職の方の再発予防0%という結果に貢献した脳科学メンタルトレーニングに関心持っていただける方は、以下から資料をご請求ください。本人が克服したいとしっかり思ってもらえば、この上場企業のような結果をあなたの会社で出すことは、十分可能です。
2015/03/29
企業メンタルご担当者様向け「義務化されるストレステストをもっと意味あるものにするための、ある方法とは」
先日、ある産業医の方とお話ししていて、とても勉強になったことをシェアさせていただきます。
話題の中心は、もちろん今年の12月から施行されるストレス診断テストのことです。 もちろんこれが義務化されるにあたってどういうことが起きるのか、ということは私なりにも知っているのですが、あらためていろいろお話ししていました、
この産業医の方が、過日、このストレス診断テストに関するセミナーを開いたところ、参加人数が一瞬で定員オーバーになったとのこと。
「みなさん困っているんですよね」
「どういうところに特に困っておられましたか?」と、私。
「それはやっぱり、お金を出して調べるのに、メンタル不調者の個人情報が知ることができない、なんていうのだと果たしてお金を出す意味がどこにあるのか」とか、
「社員にはストレステストをうけることがそもそも義務ではないので、お金を払ったとして社員の10パーセントくらいしか受けなかったとして、それはストレステストを実施していることになるのか。そもそもお金がもったいないではないか」
など、まだまだ非常にたくさんの矛盾点を感じて困っているようなのです。
私は質問してみました。
「ストレステストを受けさせて、その後、自分で問題を感じた人は、医療面談や心理面談を希望したら、会社側はそれを受けさせなければならないということになっていると思いますが、どのくらいの割合で自主的に手を挙げると思いますか?」
すると、
「たぶん、実質はほとんどいないのではないかと思いますね。ネガティブなことを自分から言いたい人なんていないでしょう」
なるほど、と思ったのです。「
「この制度は、今までメンタル対策なんてほとんどやってこなかった企業は、とりあえず形だけでも導入すればいいや、と言うことはあるでしょうけど、今まである程度やってきている企業にとっては、かえって対策自体がレベルダウンすることになるんですよ」
それはそうですよね、と思ったのでした。で、ここまで来て私も思ったのです。で、こう質問しました。
「と、いうことは結局、ストレステストの結果によって会社側がだれが予兆者なのかを知ることができないのならば、やはり普段から上司なり、メンタル担当者なりが職場をよく見ていて、たとえば職場巡回して目につく人に普段から声掛けしてピックアップしていく、ということをして早めに見抜いて、医療面談や心理面談を受けさせる、というアナログ的な対策が重要になりませんか?」と。
「そうなんですよ。ここは今までどうりの対策がやっぱり重要になりますよね」とのことでした。
ここまで来て私が連想したことは以下の通りです。
ということは、やはり会社側と従業員側に信頼関係があることが非常に大切になるだろうな、ということです。
いくら上司やメンタル担当者が、医者の所に行ってそして、心理面談を受けたほうがいいよと言ってあげても、会社側に不信感があるならば誰も受けようとはしないからです。
ひとつは会社側が不利な扱いはしないということが信頼されているかということはもちろんですが、もう一つ私が重要だなと思ったのは、そもそも本人がしっかり克服したいという気になった時に、今の医療支援体制や心理支援体制でしっかりと解決してあげられるのか、ということの保証です。
ここがしっかりと保証してあげられないと、結局、本人は解決する見込みがない=結局、発症を繰り返すだけで、いつか会社側から首を切られる、ということを予測するためにそもそも受けに来ない、と言うことになるだろうと思います。
今、御社で導入している医療支援や心理支援が、ここを保証してあげられるものなのかどうか、ここを吟味することは非常に重要なのではないでしょうか。原因の把握もあやふやで、どうすれば改善できるのか、と言う根拠もはっきりできない支援法だとしたら、結局社員自体が信用しないものになってしまうのではないでしょうか。
某上場企業では3年半、うつで休職の方の再発予防0%という結果に貢献した脳科学メンタルトレーニングに関心持っていただける方は、以下から資料をご請求ください。本人が克服したいとしっかり思ってもらえば、この上場企業のような結果をあなたの会社で出すことは、十分可能です。
2015/03/22
企業メンタルご担当者様向け「最も効果的なメンタル対策とは、2種類の対策を組み合わせること」
私は企業と契約して、その企業の社員の方にうつやメンタル不調回復のメンタルトレーニングを行う一方で、企業に関係なく個人で申し込んでくる人に対しても、同じように脳科学メンタルトレーニングを行っています。
私の経験的に言うと、実は両者の回復度には、大きな違いがあります。これは意外と知られていないことかもしれません。
個人的に申し込んできた方のほうが、実は回復は非常に早いのが私の実感です。もちろん個人差があります。
なぜかというと、それは、個人で申し込んでくる方は自分の意志でお金を払って申し込んでくるのに対し、企業の紹介で受けにくる方は一般的には、「行けと言われたから、来ている」というケースが多いからです。自分ではお金を負担しません。
実はメンタル不調者向けメンタルトレーニングを行っている私の立場から言うと、メンタル不調に陥った原因は、上司との不仲、職場での孤立、残業過多、などの環境要因ももちろんあると思いますが、しかし、そこにある「個人的な感受性の過剰な敏感さ」、という個人の原因も大きな要因だからです。
つまり、環境要因もあると思いますが、個人的な要因もあるのですよ、と。あなたはあなたの課題を解決する必要があるのですよ、ということです。
つまり、個人で申し込んでくる方は解決意欲が高いのに対し、会社経由で申し込んでくる方は、個人差はありますがそれほど意欲が高くない方が多いという一般的な現実もあるのですね。
もちろん、企業経由で申し込んできた方であっても、様々な観点から説明をしますのでその結果、前向きに取り組もうと言う姿勢に変化するかたもたくさんおられます。
本人に積極的に受けさせるには、どうしたらよいのでしょうか。
私は思うのですが、メンタル対策というものを2種類に分けるとよいのではないかと思います。その2種類とは、受け身的な対処法と、積極的な対処法です。
受け身的な対処法とは、薬などの医療的処置やお話を聴いてもらうというカウンセリングなどもここに入るかもしれません。ある意味、本人は回復したいという意思をそれほど持たなくても、受け身の姿勢で専門家にお任せにしていればよいというような対処法です。
もちろん本人は、回復したいとは、皆言います。しかしきちんと話していると、しかしめんどくさいことはやりたくない、という本音も見えてきます。これは積極的に解決しようという姿勢ではありません。
めんどくさいことはやりたくない、おまかせするので治してほしい、というわけです。
私はこれを否定するものではありません。メンタル不調で疲れ果てている人は、とてもじゃないですが自分自身でエネルギーは出てきませんし、自分自身と向き合う、というものが面倒くさいと思う人もいます。
しかしこれらの方法は、本人の感受性の課題を解決する、というような視点の対策法ではありません。本人の感受性の課題を解決しなければ、一時的に元気になってもかならずまた似たような状況になると、調子が悪くなることでしょう。
つまりメンタル不調とは、ある意味、本人の人間としての成長課題が含まれているのです。ここをクリアしないことには、何度も同じところでダウンするのですね。
なので、ある期間、受け身的な対策の中で休息を取ったら、積極的に本人の課題解決に導くような対処法というものが必要だと私は思うのです。それを行っているのが、脳科学メンタルトレーニングです。
しかし、この2種類の対策の使い分けがあいまいな企業はたくさんあるのではないかと私は感じます。どちらかというと、メンタル不調者は医師のところへ行ってそして休ませる、とか、お話を聴いてもらうカウンセリングを受ける、という企業は多いのではないかと思いますが、これは受け身的な対処法ですよね。
本人の課題解決支援をほとんど扱っていないのですね。
なので、どこかに本人の中に「甘え」が出るのです。お任せしていれば治るんでしょ、というような甘えです。治らないのは、お医者さんやカウンセラーのせいなんでしょ、という甘えです。
こんなことでは何度もメンタル不調を繰り返すと思います。
受け身的対処法は、ある意味、福祉的対処法と呼べるものかもしれません。本当に弱っている人を支えてあげるとか、サポートしてあげるとか、そういう意味です。介護の世界をイメージするとわかりやすいかもしれません。
でも、人は弱っている時期を過ぎたら、自分の足で立たないといけません。
自分のなにが問題だったのか、どうしてこんなに感受性が敏感な自分なのか。こンな自分を変えるにはどうしたらよいのか、を本人と対峙して解決支援する積極的な対処法です。
企業側が2種類のメンタル対策を支援を使い分けるという視点が重要ではないかと思います。
やはりメンタル担当者の自立的な判断が非常に重要になるのです。
「医者とカウンセラーに任せているから、いいんですよ」
こういう言葉はよく聞く言葉ですが、よくよく中身を精査する必要があるかもしれません。ただ単に社員をずっと受け身な姿勢のままでしておいて、メンタル問題から自立できない状態にしてしまってはいないか、を見極めることが重要ではないかと思います。
受け身的対処法と、弊社の積極的対処法を組み合わせて、某上場企業では3年半、うつで休職の方の再発予防0%という結果に貢献した脳科学メンタルトレーニングに関心持っていただける方は、以下から資料をご請求ください。2種類の対策をきっちりやっていただければ、この上場企業のような結果をあなたの会社で出すことは、十分可能です。
2015/03/09
企業メンタルご担当者様向け「メンタル対策がうまくいく企業が備えている、3つのポイントとは」
企業内でメンタルヘルス対策をうまくいかせるには、私は3つほどのポイントがあるのではないかと思っています。今回のこのことについて書いてみたいと思います。
1.産業医がメンタルに詳しいのか。
今年の12月からストレス診断テスト義務化の法律が施行されます。多くの企業で産業医と契約すると思いますが、そもそもメンタルヘルスを専門とする産業医は非常に少ないのが実情です。メンタルヘルスに詳しくない産業医がストレステストの実施者となるケースが多くなると思います。
しかし実際問題として、社員のメンタルヘルスの情報をメンタルがよくわからない人が握ることになり、メンタル対策上、本当に効果的な対策がタイムリーに行えないということが起きる可能性があるのではないかと思います。
メンタルをよくわかっている産業医や精神科医と契約すればよいということですが、そもそも数が少ないのと精神科医は開業している場合など、たぶん時間があまり取れないでしょう。
私がおすすめするのは、メンタルを専門としない産業医でも、心理のプロなどとチームを組むことで、医療心理連携をとることで、総合的に対処できる体制をとることがよいのではないかと思います。
2.産業医関係でと心理療法のプロがお互いにオープンな関係にあるかどうか。
弊社でお付き合いのある企業で、メンタル対策がうまくいっている企業というのは、産業医と私たち心理療法のプロが非常によい連携が取れています。
彼らも心理療法の必要性がわかっているし、私たちも産業医の役割を理解しており、お互いにフランクにコミュニケーションできる関係にあるのです。
薬だけでメンタルが予防できるとか、メンタルが解決するなどということはありませんし、生活リズムの調整指導だけでメンタルがよくなるというものでもありません。
その人の性格の課題や、敏感すぎる感受性の課題が必ずあるからです。これは心理療法の分野のテーマです。しかし、睡眠指導や生活リズムの指導なども非常に重要なのです。
その分野の専門家同士がフランクな関係があるかどうかが非常に重要になります。
3.人事部のリーダーシップ
3つ目のポイントは一番大事かもしれません。よくありがちなことですが、人事のご担当者が産業医に判断のすべてを丸投げしているケースをときどき見かけます。自分自身で結論を出さないのです。
しかし産業医はそもそもメンタルを専門としていない方が多く、また非常勤の契約の方も多いので, いろいろな判断を投げられても、判断できないということがよく起こっています。非常勤だとそもそもいろいろ相談されても、困るという心理にもなるかもしれません。
こうなるとその企業のメンタル対策は宙に浮きます。だれも最終判断をしないので。
うまくいく企業では、人事担当者が医師に対しても心理療法家に対しても、はっきりとものを言いますし、彼らの意見を率直に聴いて、最終的には人事のほうで最終的な判断をして、専門家集団をリードします。
判断責任を自分自身でしっかり行うのです。人事部がリーダーシップをきちんととるということですが、これが非常に重要なのです。
某上場企業では3年半、うつで休職の方の再発予防0%という結果に貢献した脳科学メンタルセラピーに関心持っていただける方は、以下から資料をご請求ください。セルフケア法をきっちりやっていただければ、この上場企業のような結果をあなたの会社で出すことは、十分可能です。
2015/02/23
企業メンタルご担当者様向け「脳科学メンタルトレーニングとは、新世代の認知行動療法です」
先日、ある方とお話ししていた時に、こんな話を聴きました。
「人の目線が不安だという人を外に連れ出して、その人が言っていることに話を合わせず、会話をずらしてビルの屋上に連れて行くんです。すると、その人の意識はいつのまにか、ビルの屋上から見える景色に吸い寄せられて、先ほどの人が怖いことは忘れてしまう。こんな方法があるんです。」
たぶん行動療法という方法かもしれませんね。
行動療法というのは、その人が苦手と思っていることに意識を向けさせないように、ある行動をすることで意識をずらしていくということをするようです。私がだいぶ前に習った時の知識では。
見方によっては、結構過激かもですね。で、行動を作っているのは「認知」なのだから、考え方の認知を修正しよう、とするのが認知行動療法ですね。考え方を変えるのだ、そうすれば、行動は変えられる・・・・。確かにそういう面はありますね。
でも、考え方を変えようにも、こわいものはこわい、という思いはありませんか? ありますよね。いくら原因を分析したって、こわいものはこわい!こわければ考え方をかえようがない。
ということです。怖いと感じる「感受性=感じ方」を変えようとしているのが、ここで言っている、脳科学メンタルトレーニングです。
つまり、「感じ方」を変えることで、「考え方」は変わり、結果、「行動」は変わる。
感じ方とは、扁桃体で作られるので、つまり扁桃体興奮を鎮めることが、結果として考え方や行動を変えることにつながる、のです。私たちはよく悩んだ時に、分析しますね。何を勘違いしていたのか、とか、繰り返されているパターンは何か、とかこれは、考え方の認知を調べているのです。
でも、認知とは、考え方が作っているのではなく、感じ方、が作っていると私たちは考えているのですね。だって、あなたにとって怖い顔をしている人は、怖いでしょう。理由なく・・・・。分析して理由がみつかるでしょうか。
扁桃体は、このように私たちの意思に関係なく勝手に、反応する、つまり「感じ方」の認知を作り出すのですね。
私のセラピーの先生は、この脳科学に基づくセラピーを、情動認知行動療法、とも、命名しているのです。
情動、つまり感じ方、が、考え方の認知を作り出すのだ、という意味です。いわば、新世代の認知行動療法なのですね。
某上場企業では3年半、うつで休職の方の再発予防0%という結果に貢献した脳科学メンタルセラピーに関心持っていただける方は、以下から資料をご請求ください。セルフケア法をきっちりやっていただければ、この上場企業のような結果をあなたの会社で出すことは、十分可能です。
2015/02/15
前へ




